2013年1月16日水曜日

アメリカ留学の基礎知識 大学院入学

アメリカで大学院課程を提供している高等教育機関は、約2,500大学(2008-09年) です
(出典:Digest of Education Statistics: 2010, National Center for Education Statistics)。

日本で大学院課程を持つ機関は、617 大学(出典:文部科 学省「平成23年度学校基本調査」)ですので、日本と比較すると、アメリカには非 常に多くの大学院があります。

日本と同様に、大学院は12 年間の初等・中等教育と4年間の大学教育の上に成り立っており、学士号を取得あるいはそれと同等の資格を有すれば、大学院課 程への入学が可能となります。


アメリカの大学院レベルで提供される学位は、修士号(Master’s Degree)と博士号(Doctoral Degree or Ph.D.)で、いずれも授業の履修(course work)と研究(research)の両方が必要となります。

また形体別にいうと、1)学術系大学院(グラジュエートスクール:graduate school)と呼ばれるアカデミックな学問的研究・教育に主眼をおく課程と、2)専 門職系大学院(プロフェッショナルスクール:professional school)と呼ばれる 専門職養成教育を目的とする課程に大別されます。

大学院教育の学部課程との違いは、特定の分野において自らがより専門性を深 めていくための密度の濃い指導や、学び、トレーニングの機会を提供しているこ とです。


1.大学院生のプロファイル

アメリカでは2009年度、学部・大学院を合わせて約2,040万人の学生が在籍 していますが、その中で大学院生は約290万人で、全体の約14%を占めています
 (出典:Digest of Education Statistics 2010, National Center for EducationStatistics)。

日本でも近年大学院生の数が増え続け、約27 万人(出典:文部科学省「平成23年度学校基本調査」)に達しましたが、アメリカの大学院生数と比較 するとまだ9%と低い割合です。

そのほか、アメリカの大学院生の特徴は以下の通りです。

(1) 女性の割合が多い。女性:59.9%
(2) 年齢層の幅が広く、平均年齢が高い。 平均年齢:32.4 歳(25 歳以下の割合:19.6%、40 歳以上の割合: 20.6%)
(3) 既婚率が高い。 既婚者:40.4%
(4) 働きながら大学院に通う学生が多い(assistantship などのon-campus での仕事も含む)。

有職率: 87.1%(修士課程 88.7%、博士課程 92.3%) (5) 財政援助を受けている学生が多い。 全体:73.7%  [ 修士課程 73.5%(留学生 59.9%)、博士課程 85.9%(留学生  92.7%)]

  出典:
(1)-(2) Profile of Students in Graduate and First-Professional Education: 2007?08, National Center for Education Statistics
(3)-(5) Student Financing of Graduate and First-Professional Education: 2007-08, National Center for Education Statistics


では次に、取得学位別に大学院課程を見てみましょう。

2.修士課程
 
修士課程は、通常1-2年間の課程で、修了すると修士号(Master’s Degree) が与えられます。

修士号の学位で主なものには、人文・社会科学分野の Master of Arts(M.A.)、理学・工学・応用科学分野の Master of Science(M.S.)、経営学の Master of Business Administration(M.B.A.)、教育学の Master of Education(M.Ed.)などがありますが、そのほかにも、多岐にわたる分野でさま ざまな学位名が用いられています。

2008-09 年度には、全米で年間約66万の修士 号が授与され、その半数はビジネスと教育学の分野で占められています
(出典: Digest of Education Statistics 2010, National Center for Education Statistics)。

アメリカの大学院の修士課程のしくみとしては、

①博士課程と併設され、修士 課程を終えて博士課程に進むプログラム、
②博士課程の一部に修士課程が設けられているプログラム、
③ Terminal Masterと呼ばれ修士のみで課程が修了する プログラム(専門職系大学院[プロフェッショナルスクール]が該当)、に大別されます 。

 このうち日本と異なるのは、②の「博士課程の一部に修士課程が設けられているプログラム」で、大学学部課程修了後、修士課程を経ないで直接博士課程に入学する方法もあるということになります。  

選別の厳しい大学院では、博士課程に進めそうな学生だけに入学を許可し、授業の履修( course work)を一定のレベルで修了したものの博士課程には進まない (進めない)学生には、修士号を与えて終わらせる、という場合もあります。

では、学術系大学院(グラジュエートスクール:graduate school)と専門職系大学院(プロフェッショナルスクール:professional school)の違いを詳しく見てみましょう。

1)学術系大学院(Graduate Schools)
 
学術系大学院(グラデュエートスクール)は、Academic Master と呼ばれ、いわゆる伝統的な人文・社会科学の分野における Master of Arts(M.A.)や、理学・工学・応用科学分野における Master of Science(M.S.)の学位が授与されます。

 大学院により、修士論文(thesis)が要求されるプログラムと、要求されないプログラムがありますが、前者のプログラムでは、論文提出後に口頭試問を経て、学位授与に至ることが多いようです。

一方、後者のプログラムでは一般に、論文・研究の代わりに履修すべき科目数が多く、最後に筆記理解試験(written comprehensive exam)が課される場合があります。

 学術系大学院における修士論文は、独創的な研究や方法論、フィールド調査などが重要視されます。修士課程修了には、一般的に30~60単位の授業の履修(course work)が義務付けられ、成績の平均で B以上が必須となります。また課程修了に、平均1~2年間を要します。

 専門職系大学院の分野では、修士号取得までが一般的ですが、学術系大学院の分野では博士号(Ph.D.)が最高学位としての評価を受けています。


2)専門職系大学院(Professional Schools)
 
専門職系大学院(プロフェッショナルスクール)では、経営学、法学、医学、獣医学、歯学、建築学、福祉学、ジャーナリズム、都市計画、国際関係学、環境学、神学などの分野で、専門職に就くための実践的知識や技術の養成が行なわれています。

 Professional master は、ほとんどの分野で、'terminal' master program とされ、博士課程まで続くことはなく修士課程で終了します(注:少数ですが博士課程に進学する場合や、医学系などは博士課程が主体となります)。このような terminal master の学位は、分野ごとに特定の学位名称がつけられることが多く、代表的な例としては、Master of Business Administration(M.B.A.)、Master of Social Work(M.S.W.)、Master of Education(M.Ed.)、Master of Fine Arts(M.F.A.)等があげられます。

これらのプログラムは、学術系大学院とは異なり、実践的な知識の応用を重要視しているため、プログラムはより体系化され、学生は共通科目の多いカリキュラム履修を要求されます。

 課程修了には、36~48単位の科目の履修(course work)が義務付けられ、一般に修士論文は要求されません。成績の平均で B以上が必須で、分野やプログラムによっても異なりますが、平均1~3年で終了します。プロフェッショナルスクールでは、学士号での専門分野の一致を必ずしも求めませんが、その分野での実務経験や基礎的知識を有することが重要視されます。

 たとえば経営大学院( ビジネススクール) は、入学にあたって一般に3年以上の 実務経験を要求しているところが多いようですが、実際にM.B.A. の学生の特徴を見ますと実務経験(学士号取得後、修士課程に進学するまでの期間)は、1年以内8.5%、1-2 年31.2%、3-6年28.7%、7年以上31.6%となっており、学生の平均年齢も32.2歳となっています
(出典:Profile of Students in Graduate and First-Professional Education: 2007?08, National Center for Education Statistics)。

 
3.博士課程
 
博士課程は通常5-8年間の課程で、修了すると博士号(doctoral degree)が与えられます。博士号の学位で主なものには、Doctor of Philosophy(Ph.D.)や Doctor of Education(Ed.D.)があげられます。Ph.D. はリサーチドクターと呼ばれることもあり、原則として学生独自のオリジナルな研究とそれに伴う博士論文の提出が要求されます。

しかし、自然科学・工学系の分野では、ほかの分野と比較して早い時期から数人の大学院生と共に指導教授が行っている研究プロジェ クトに携わり、その研究に基づいて論文を執筆する場合もあります。

 2009年度、アメリカでは49,562の博士号が授与されました。留学生(学生ビザ保持者)は14,567名、そのうちの日本人は257名でアメリカを除いた国のうち第7位となっています。

 博士号取得分野は、理工系分野〔生命科学(23.4%)、物理科学(17.3%)、工学 (15.7%)〕に多くなっています。博士課程で専攻する分野が、学部課程の専攻と同 じ学生は、約半数で、分野別には工学・物理科学系に多く、逆に教育学では、専 攻を変えて博士号を取得する学生のほうが多くなっています。

また博士号を取得 する学生の約7割は修士号を取得していますが、生命・ 物理科学分野の学生は、 他分野と比較すると修士号を取得していない割合が多くなっています。

 博士号取得までに要した時間は、平均で大学院課程に入学後7.9年間、大学学部課程修了後では9.7年間となっています。分野別には、教育・人文・社会科学系の分野での学位取得に要する時間のほうが、工学・自然科学系の分野より長くかかる傾向が見られます。

また、博士号候補生〔Ph.D. Candidate または ABD (All But Dissertation)〕となった学生のうち、実際、博士号取得に至ることができた学生はその約半数といわれています。

博士号取得までに要した時間(年数)全体平均生命科学物理科学工学社会科学教育学人文科学その他文系
学部課程修了後9.78.67.37.79.316.211.512.3
大学院課程入学後7.96.86.46.77.712.49.39.7

出典:Doctorate Recipients from United States Universities : 2010, National Opinion Research Center

博士課程に入学する学生は、将来、教育職・研究職を志すのが一般的ですが、 学位取得後、民間企業に就職したり公的機関で働いたりする場合もあります。

 先にも述べた通り、アメリカではプログラムにより、大学の学部課程を修了後、 修士課程を経ず、直接博士課程に出願することが可能です。博士課程に入学した 学生は、定められた量(通常3-5年間)の授業の履修( course work)や研究を 修了後、学生の総合的な学力や専門知識・研究能力を審査するための試験 (comprehensive examinationまたは qualifying examination)を受験します。

この試験に合格して初めて博士号の候補生( doctoral candidate)となることが でき、その後、博士論文( dissertation)執筆のための研究に取りかかります。これらのプログラムでは、一定数の単位を取得した時点で、修士号を取得する場合 とそうでない場合があります。

 一般的に博士号候補生となる学生は、自らが研究テーマを選択し、研究計画を 立て、実際研究を行えるだけの能力や知識があることが期待されます。指導教授 (academic adviser)は、学生が行う研究に対して、意見を述べたり、研究が誤っ た方向に進んでいる場合に示唆を与えたりすることで指導しますが、あくまでも 研究を行う学生の主体性が重んじられます。

4.大学院の単位互換
 
大学学部課程と異なり、アメリカの大学院は、各校ごとに独自のプログラムを設けているため、たとえ同じ専攻分野でも大学院間の単位の互換性は低く、大学院によっては他大学の単位を全く認めない場合もあります。(例外的に、Intercampus / Cross-Enrollment Programs を設置している大学院では単位互換が行われています。

日本で修士号を取得している場合も例外ではなく、日本の大学院で取得した単位が、アメリカの大学院の単位として認められるケースは多くありません。

 さらに、各大学では、residency requirement を課し、「修士号・博士号の学位取得予定大学に一定期間以上在籍、または最低限の単位の履修」を学位取得の条件としています。また、学位取得までの修学期間に制限(degree time limit / time limitation for degrees)があることにも注意が必要です。

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2013年1月15日火曜日

アメリカ留学の目的は?

あなたは何故アメリカに留学したいのですか?

どんなささやかな理由でも、漠然としたものでもかまいません。
今現在の正直な気持ちや理由と思えることを書けるだけ書いてみてください。
文章にならない場合は、単語でもかまいません。

まず、留学する目的として自分の気持ちに近いものを、いくつでもチェックしてください。
 その後、チェックしたそれぞれの項目について、各質問群の下部に書いてある質問を参考により具体的に表現していきましょう。

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<国際性>

□ アメリカの文化を学び、経験したいから
□ 様々な人々との交流を通じてネットワークを築きたいから
□ 国際性を身に付け視野を広めたいから
□ 英語力を向上させたいから
□ 外国、特にアメリカで暮らすことに憧れていたから

Q.なぜ、そのように考えるようになったのですか?

Q.身につけたいことの具体例や目標を挙げてください。

Q.上記の目的を達成するため、留学でどのようなことをすべきだと思いますか?

Q.留学で達成する上記の目的をどのように生かしたいと思いますか?


<教育制度>

□ 日本より学ぶ機会が多く、教育内容が多様で魅力があるから
□ ある特定の専門分野の教育の質・内容が日本より優れているから
□ 日本にはない専門分野を学びたいから
□ 日本の教育制度に不満であるから
□ 学位(准学士、学士、修士、博士など)を取得したいから
□ 日本の大学/大学院へ入学・再入学出来ない、または出来なかったから

Q.日本の教育機関のシステムや具体的な教育内容については充分に調べましたか?

Q.なぜ、その分野あるいはアメリカの教育制度に興味を持つようになったのですか?

Q.アメリカで自分が学ぶ具体的なメリットは何だとおもいますか?

Q.アメリカで学んだことを、将来どのように生かしたいですか?

<就職>

□ 留学した事が就職に有利だと思うから
□ 留学経験を将来の仕事に役立たせたいから
□ 将来外資系企業または外国で働きたいから
□ 良い就職口が得られない為、とりあえず留学を考えたいから

Q.なぜそう思うようになったのですか?

Q.どのような仕事、業務内容を希望していますか?

Q.その仕事に留学経験をどのように生かせると思いますか?

Q.就職の際に留学が有利な点と不利な点として、どのようなことが挙げられますか?

Q.希望の職種の雇用情勢(職種や職務内容、求人数や雇用機会、求人時期や頻度、雇用条件や資格など)を理解していますか?


<周囲のすすめ>

□ アメリカ留学経験者からすすめられたから
□ 親の強い希望によるから

Q.留学をすすめられた時、第一印象としてどう感じましたか?

Q.それをきっかけに、自分自身でよく考えた結果として、どうしても留学したいと思いましたか?

Q.自分にとって留学することのメリットは何ですか?

Q.留学することで、自分にどんな変化が起きると思いますか?


□ その他(具体的に)


<アメリカ留学以外の可能性>
Q.アメリカ以外の国や日本、または留学(国内外でのインターンなどを含む)以外の方法で、上記の目的を達成できる可能性はありますか? 国名または方法をできる限り挙げてください。

Q.アメリカ留学と比較して、その国(方法)で学んだ際の利点と問題点には、どのようなことが考えられますか?


 

2013年1月12日土曜日

アメリカ留学の基礎知識‐日本人留学生の傾向

1. 日本人留学生の構成比(2011-12年)

・日本人留学生総数 19,966人(前年比6.2%減、全米の留学生総数の2.6%、国別では第7位)

・学位レベル 大学学部:46.9%、大学院:22.1%、そのほか(短期プログラム等):23.1%、
 OPT (Optional Practical Training):8.0%

出典:Open Doors 2012, IIE (Institute of International Education)

日本人留学生は、ほかのアジアからの留学生と同様、1980年代半ばから急増し、 5年間でおよそ3倍になり、その後十数年間、日本人留学生の数に大きな変動はありませんでした。

しかし、日本人留学生は1994-97年度まで国別では第1位を占めてい ましたが、中国やインドからの留学生数が急激に増えた結果、1998-99年度国別順位第2位、2000年度第3位、2001-07年度第4位、2008年度第5位、2009年度第6位、2010年度以降は第7位へと下降しました。

 [ 日本人留学生数の変遷 1954-2011(出典:Open Doors, IIE、日米教育委員会まとめ)]


アメリカの英語研修プログラム(Intensive English Program)における日本人留 学生数は、2005年までの過去20年間、国別で第1位を占めていましたが、2005-08年度までは国別順位第2位に、2009年度、2010年度には、サウジアラビア、中国からの留学生が急増した結果、第4位になっています。 

近年の日本人留学生の特徴としては、1)大学学部に留学する学生が大学院に留 学する学生よりも多いことと、2)non-degree(学位を取得しない)で留学する学生の割合(パーセンテージ)が増えていることがあげられます。

アメリカで学ぶ留学生全体では、大学学部課程と大学院課程で学ぶ留学生数の 割合は、ほぼ拮抗していますが、日本人留学生の場合は、大学学部課程で学ぶ割合が4割以上と大学院に留学している日本人(22.1%)を大きく上回って います。

また前述のように、non-degree(学位を取得しない)で留学する日本人留学生 の割合(パーセンテージ)は、過去3年間の推移によれば、増加傾向にあります (2009-10年 17.4%、 2010-11年 20.1%、2011-12年 23.1%)。non-degree(学位を 取得しない)留学生全体のうち日本人留学生の占める割合は7.2%(第4位)にも およんでいます。

出典:Open Doors 2012, IIE (Institute of International Education


2.日本人留学生の人気志望専攻分野

・日本人全体(大学・大学院を含む)上位5分野

1. ビジネス(19.2%)
2. その他(18.5%)
3. 社会科学(13.5%)
4. 集中英語 (12.1%)
5. 芸術(7.2%)

出典:Open Doors 2012, IIE (Institute of International Education) 

なお、留学生データベース SEVIS の統計によれば、2009 年の時点では博士課程に在籍する日本人留学生のうち、理工系分野専攻の方が他分野(文科系) に比べて割合が高く、博士課程在籍者の約7割が理工系を学んでいる傾向がみら れます。

(出典:INFOBRIEF Science Resource Statistics July 2010 “Foreign Science and Engineering Students in the U.S.”, National Science Foundation)。

3.日本人に人気の高い地域・大学 

日本人の多い地域(州)、人気の高い州は以下のようになっています。
日本人留学生の約半数が、 次の5州に集中しています。

1.カリフォルニア州
2.ニューヨーク州
3.ワシントン州
4.ハワイ州
5.オレゴン州  


また、日本人留学生の多い大学・大学院は以下のようになっています。
さらに、日本人留学生の約7割は、公立大学に在籍しています。

・日本人留学生の多い大学(大学学部課程)上位5校

1. Santa Monica College (Santa Monica, CA)
2. Kapiolani Community College (Honolulu, HI)
3. San Francisco State University (San Francisco, CA)
4. University of Hawaii - Manoa (Honolulu, HI)
5. California State University - Northridge (Northridge, CA)

・日本人留学生の多い大学(大学院課程)上位5 校

1. New York University (New York, NY)
2. University of Hawaii - Manoa (Honolulu, HI)
3. Columbia University (New York, NY)
4. Harvard University (Cambridge, MA)
5. University of Southern California (Los Angeles, CA)

出典: Country Locator Report 2011-2012, IIE (Institute of International Education)
(注:データ転載禁止)。

4.日本人の志望理由・動機

 2011-2012年に留学情報サービス利用者(1,266名)を対象に実施した「アメリカ留学志望理由に関する調査」によると、日本人がアメリカ留学を志す理由として以下のような結果が現れました。

1 国際性を身に付け、視野を広めたい。
2 英語力を向上させたい。
3 アメリカの大学で学ぶ経験をしたい。
4 様々な人々との交流を通じてネットワークを築きたい。
5 留学経験を将来の仕事に役立たせたい。
6 日本より学ぶ機会が多く、教育内容が多様で魅力があるから。
7 学位を取得したい。
8 将来、外資系企業、又は外国で働きたい。
9 ある特定の専門分野の教育の質・内容が日本より優れているから。
10 外国、特にアメリカで暮らすことに憧れていた。

 国際性を身に付け、視野を広めたい」、「英語力を向上させたい」、「アメリカの大学で学ぶ経験がしたい」、「さまざまな人々との交流を通じて、ネットワークを築きたい」、「留学経験を将来の仕事に役立たせたい」 が上位5位を占めています。

近年、大学院留学志望者数が増えているものの、実際にアメリカの大学院に留学している人数は、それほど増えていません。

その理由として、留学への熱意はあっても、英語力・学力・経済力の面で大学院入学資格を満たせない、厳しい家庭経済状況、留学後の就職への不安など、留学志望者をとりまく現実と希望がおりあわずに、実際に留学するには至らないという現状があると推測されます。

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就職活動の悩み、などいろいろありますが、
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アメリカ留学の基礎知識 ‐ 大学・大学院

大学選択を行うにあたっては、その前段階の留学準備のステップである「留学目的」と「留学方法」をあらかじめ明確にしておくことが重要です  。

アメリカは大学数が多い上、 各大学の特徴もさまざまなため、なぜ、どのような方法で留学したいのかが明確になって、初めて、各人に合った大学選択が可能になります。自分の目的を達成 するために最適な大学選択ができるかが、最終的に留学が実りあるものになるか 否かに大きく影響しるので、大学選択はできるだけ慎重に行ってください。
1.大学選択方法
 
以下は、効率的に大学選択を行うための一例です。

1)大学選択条件をあげる
2)不可欠条件に基づき、大学を絞り込む
3)ワークシートを作成する
4)大学調査を行う
5)大学に優先順位をつける

1)大学選択条件をあげる
 
具体的な大学選択条件をあげていきます。
どの条件を優先させるかは、各人により異なります。性格や適性なども考え合わせながら、
自分にとって重要な条件を書き出しましょう。

2)不可欠条件に基づき、大学を絞り込む
 
 大学選択条件の中からさらに、ご自分にとっての不可欠条件をあげ、それに基づいて大学を絞り込みます。不可欠条件がより具体的で限定されたものである場合、この段階ですでに該当する大学が数校に絞られてしまうこともあります。

また、逆に該当する大学が多すぎる場合は、留学目的などを検討し直して、再度条件を限定し、
約10~20大学まで絞り込みます。

不可欠条件として一般的にあげられる項目は、

学位課程(準学士号:associate、学士号:bachelor、修士号:master、博士号:doctoral)、
専攻分野(学部:major、学科:concentration)などです。


3)ワークシート を作成する
 
 ワークシートを作成する目的は、各大学の情報を整理し、総合的にどの大学が
自分に適しているかを判断することにあります。

アメリカの大学は多様で、各人が希望する複数の条件をすべて満たす大学はまれなため、
ワークシートを用いることで、より自分の条件に合った大学選択を行うことが可能となります。


4)大学調査を行う
 
ワークシートの縦軸に書かれた選択条件ごとに大学調査を行い、結果をワークシート
記入します。

たとえば、大学選択条件のひとつとして大学の所在地(location)で北東部(northeast)を希望する場合、大学選択条件のひとつの欄に location / northeast と記入します。

それから各大学の所在地について調べ、A大学が北西部にあれば、A大学の所在地の欄に northwest と記入します。B大学についても同様に、その所在地が北東部であれば northeast と記入します。ほかの大学についても順次調べて記入してください。

ひとつの条件について、それぞれの大学を調べ終わったら、次の条件に移り、また大学ごとに調べて記入します。

5)大学に優先順位をつける
 
大学の調査結果にスコアをつけます。

各大学の調査結果が、それぞれの大学選択条件に適合している度合いに合わせ、最も条件に合う場合は5、条件に近い場合は4、どちらでもない場合は3、やや条件に合わない場合は2、最も条件に合わない場合は1をスコア(score)の欄に記入していきます。

上記の所在地の例でいえば、A 大学は所在地が northwest で、希望する条件に近いのでスコアを4、B 大学は所在地が northeast で最も条件に合っているのでスコアを5というようにつけていきます。

すべてのスコアをつけ終わったら、最終的に各大学の総合点(total score)を計算し、最も総合点の高い大学順に順位をつけます。この順位が、大学選択における各人に適した大学の優先順位となります。  

このようなワークシートを用いることで、複雑で膨大な情報が整理でき、ある程度の客観的な判断による大学選択を行うことができます。また、綿密に調べることで、前段階のステップである留学目的や方法が自分自身の中でさらに明確にでき、比較的効率よく大学選択を進めることができます。

次の段階として、「客観的視点」で優先順位をつけたこれらの大学について、「主観的視点」で再度見直す作業を行います。その際、たとえワークシート上で優先順位が高い大学であっても、主観的判断で大学の優先順位が下がるということも考えられます。留学先の選択は、その後の人生にも大きく影響する決断ですので、あくまでも最終的な大学選択は、数字には表しきれない「主観的」希望や直感も重要な要素として見落とさないでください。


2.大学調査方法

1)大学調査・情報収集時の注意点

A. 最新で正確な情報を入手する

 アメリカの大学は、時代や社会、学生のニーズに応じて、度々カリキュラムを変更します。また、研究内容を左右する担当者や教授も大学を異動することがあるため、情報は最新かつ正確なものでなければ役に立ちません。

B. 必ずオリジナルの情報源で確認する

 一般の参考図書や大学検索サイトなどは、大学選択を行ったり、大学の概要を知る上で役立ちますが、書かれている情報には古いものや特定の学部、留学生には当てはまらないものもあります。それらの情報内容は、最終的には必ず、 オリジナルの情報源、つまりアメリカの大学の公式サイトや大学要覧( catalog / bulletin / brochure)で確認することが重要です。

C. 参考図書などでよく調べ、不明な点は積極的に大学に問い合わせる

  参考図書や関連サイトなどを活用して、情報収集や下調べを十分に行い、そ れでも満足な情報が得られない場合は、積極的に大学に問い合わせましょう。 自分から質問したり、助けを求めて相談したりする積極的な態度は、留学後、ア メリカ生活に適応する上でも重要です。出願の過程から疑問点がある場合は、 躊躇せずに直接大学に問い合わせてください。ただし規模の大きな大学や、学 生からの問い合わせが殺到する時期は、なかなか返事が得られないこともあり ます。質問事項は、要領よくまとめましょう。また、基本的な電子メールのマナ ー〔迷惑/ スパムメールと区別できるよう具体的な件名を入れる、文末には送 り主がはっきりわかるように署名(氏名、連絡先)する、など〕を守ることも大 切です。電子メールを送って10日以上経っても返事がない場合は電話するなど、 根気よく問い合わせる努力が重要です。

D. 質問に適した事務所・担当者に簡潔、明瞭に質問事項をまとめて問い合わせる

 アメリカの大学、特に規模の大きな大学は、教員や職員の責任分担がはっきり分かれています。そのため、問い合わせても担当が違うと答えてはもらえず、 本来の担当部署や担当者に転送されて返事が遅くなったり、転送される過程で行方不明になって、返答が得られないこともあります。従ってアメリカの大学 に問い合わせる場合は、質問事項を項目ごとに分け、内容を簡潔、明瞭にまとめて質問に応じた担当部署や担当者に問い合わせることで、返事が得られる可能性が高まります。

2)大学調査のための情報収集先

A. EducationUSA センター  

 EducationUSAは、米国国務省・教育文化局ECA(Bureau of Educational and Cultural Affairs) の支援を受けたネットワークです。EducationUSAセンタ ーは、世界に400 以上あり、各センターは、中立的な立場から、アメリカ留学に 関する正確で最新、かつ公正な情報を提供しています。

 日本には2012年7月現在、6 つのEducationUSAセンターがあります。資料の一般公開、留学説明会の開催、ウェブサイトやソーシャルメディアなどを通 してアメリカ留学に関する情報提供および留学相談も応じています。各センターで提供するサービスが異なります。センターによっては訪問に際し、予約を取る必要がありますので、ご留意ください。

総合(Comprehensive)センター

  フルブライト・ジャパン 留学情報サービス(東京)


・標準(Standard)センター

札幌アメリカンセンター(札幌)
米国大使館レファレンス資料室(東京)
関西アメリカンセンター(大阪)
福岡アメリカン・センター(福岡)

IEBアメリカ留学支援センターEducationUSA West Tokyo(東京 - 武蔵野市)
  
■ 関連サイト   

  米国国務省(U.S. Department of State) EducationUSA   
http://www.educationusa.info/5_steps_to_study   http://www.educationusa.info/Japan   

米国大使館 ConnectUSA 「アメリカ留学情報」   
http://connectusa.jp/study/index.html

a) フルブライト・ジャパン(日米教育委員会) 留学情報サービス

日本国内では最も歴史あるEducationUSAセンターとして活動をしています。

留学情報サービスでは、大学選択に役立つ参考図書・資料を備え、一般に公開しています。

大学要覧については、コンピューターでオンラインカタログが閲覧できます。また、留学情報 アドバイザーが大学調査方法に関する相談にも応じています。

留学情報サービスに備えられているアメリカの大学・大学院に関する一般参考図書は、大学選択条件ごとに調べられる図書などを豊富に備えています。

b) フルブライト・ジャパン以外の日本にあるEducationUSA センター
 
2012年6月現在、フルブライト・ジャパン以外に以下5つのEducationUSA センターが日本国内にあります。各センターで提供するサービスが異なります。 センターによっては訪問に際し、予約を取る必要があります。

・標準(Standard)センター

札幌アメリカンセンター(札幌)
米国大使館レファレンス資料室(東京)   
関西アメリカンセンター(大阪)   
福岡アメリカンセンター(福岡)   
IEBアメリカ留学支援センターEducationUSA West Tokyo(東京)   

B. インターネット

 インターネットを活用することで、アメリカ留学に関する最新で豊富な情報が収集できます。アメリカの多くの教育関連機関が、大学の情報をインターネットで提供しており、その中には留学生向けの情報も含まれています。

しかし、アメリカ留学に関する情報のほとんどは英語で書かれているうえ、膨大な数のサイトの中から、信頼性が高く、自分にとって必要な情報を探しだすのは容易なことではありません。

a)一般検索サイト

 一般検索サイトを活用することで、数多くの大学の中から、特定の条件に合った大学を絞り込むことができます。大学選択条件や調べたい項目により、適切なサイトが異なりますので、インターネットでの調査方法に関しても、フルブライト・ジャパン 留学情報サービスへ積極的にお問い合わせください。もちろん、ご自分にとって役立つサイトを、自らの力で探し出す努力も必要です。留学中は、インターネットを使ってリサーチを行う機会が多くなりますので、留学準備段階から、インターネットを駆使したリサーチ能力を養うことは、実際に渡米してから大変役立ちます。


b)アメリカの大学の公式サイト

 留学先候補の大学を十数校まで絞り込んで概要を調べる程度なら、前述の一般検索サイトが役立ちますが、最終的な大学選択の段階で、大学の詳細を知るには、各大学のサイトを綿密に調べる必要があります。

 アメリカの各大学は、従来、大学要覧などの出版物で提供していた情報を、現在ではそれぞれの公式サイトで公開しています。それぞれの大学のサイトには大学要覧はもちろんのこと、それ以上に詳しい内容も掲載されているため、情報量が膨大です。

そこで、、留学に必要な英語の専門用語を把握していると、これらを読みこなすのに役に立ちます。

自分にとって必要な情報に短時間で行き着くために、下記にリストされたような用語をあらかじめ頭に入れておき、 「用語集」も参考にしながらサイト内の検索(search)や目次(index / site map)などを活用することで、豊富な情報を収集することができます。

Mission statement:大学の特徴、教育理念
Accreditation:認定
Departments, Programs:専攻分野別の学部・学科と教育内容
Undergraduate:大学学部課程
Graduate:大学院課程
Prospective students:入学希望者
Admissions office:入学に関する事務所
Transfer admission:編入学
International admissions:留学生の入学
Deadline:締切日
Application:願書
Online application:オンラインによる出願
International student office:留学生事務所
Financial aid, scholarship:財政援助、奨学金
Faculty:教授陣

 最近では、数多くの大学が、ヴァーチャルキャンパスツアーを各大学のサイト で紹介しています。直接、大学訪問できない場合は、雰囲気を比較するのに役立 つでしょう。また、各種ソーシャルメディアも幅広く活用されていますので、上手に利用されるとよいでしょう。  地域によっては、大学コンソーシアムを設け、地域情報に加え、その地域内の大学を紹介している場合もあります。

■ 関連サイト

College Board
  “10 Ways to Learn About Colleges Online
GradSchools.com
 “ Choosing a Graduate Program Article - GradSchools.com
National Association for College Admission Counseling
 “Social Networking and College Admission
Peterson’s
 “How to Research College
  “Finding Graduate Schools

C. その他の情報収集先


a)関連分野の学会(Professional Associations)

 留学先の大学での志望専門分野の情報を収集するには、該当する学会の情報が役立ちます。特に学術的な分野で大学院(graduate school)を目指す方にとって、学会はその分野の詳細を知る貴重な情報源となります。日本の学会からの情報に加え、アメリカの学会からも、下記のような項目に関する情報を得ることで、現地の関連分野の状況にも精通することができます。

   学会誌、ジャーナル
   関連分野のプログラムを提供している大学・大学院
   学会員となっている教授・研究者の研究内容、出版物
   関連分野の出版物
   関連分野の最新の研究課題や論文
   関連分野の学会やセミナー
   関連分野の資格や就職

 
b)教授や研究者

 アメリカの事情に詳しい日本の教授や研究者からも、有益な情報やアドバイ スを得ることができます。

アメリカの大学は多様で、客観的な大学のランキングは存在しませんが、特定の専門分野で優れたプログラムを提供する大学について最も詳しいのは、その分野の教授や研究者です。特に、志望専門分野に関連するアメリカの事情や、特定の研究課題に取り組んでいるアメリカの教授・ 研究者名などについては、日本でのその分野の教授や研究者がよい情報源となります。

また、留学後の就職や進路についての長期的なアドバイスを得ることや推薦状をお願いすることも可能かもしれません。教授や研究者に相談する際には、事前に自分の留学目的や研究課題などについてまとめておき、留学プランについて文書や口頭で説明した上で、アドバイスを求めるとよいでしょう。

また最近では、アメリカの教授に電子メールで直接問い合わせることも珍しくありません。大学要覧やサイトなどで、アメリカにおける志望専攻分野について下調べを行った上で、さらにカリキュラムや分野の内容などについて具体的な質問がある場合やアドバイスが必要な場合(特に修士・博士課程希望の場合)には、アメリカの教授にも躊躇せず、積極的に問い合わせてみましょう。問い合わせの際、自分の指導教授がアメリカの教授と知己の場合は、その旨を一言添えるとよいでしょう。

b)全国各地の国際センター

全国各地の都道府県・市が運営する国際センターでも、留学に関する資料が閲覧できます。書籍の種類やサービス内容(留学相談の有無)は、各機関により異なりますので、各機関に直接お問い合わせ下さい。

c)留学関係の本・雑誌

アメリカの大学に関する洋書は、書店に直接出向いても購入できますが、洋書店や出版元のサイトからオンラインで購入できます。もちろん、日本語で書かれた市販の留学関連の本や雑誌からも、大学の情報や留学方法、留学経験者の事例について知ることができます。

アメリカ留学に関する参考図書は、EducationUSAセンター(フルブライト・ ジャパンの資料室ほか)、全国各地の国際センター、米国大使館/アメリカンセ ンター・レファレンス資料室でも閲覧可能です。

①全国各地の国際センター

全国各地の都道府県・市が運営する国際交流センターでも、アメリカ留学に 関する参考資料が閲覧できます。書籍の種類やサービス内容(留学相談の有無) は、各機関により異なりますので、各機関に直接お問い合わせください。


②米国大使館/アメリカンセンター・レファレンス資料室

米国大使館が管轄しているレファレンス資料室は、札幌、東京、大阪、名古屋、福岡の5都市にあり、アメリカに関する幅広い分野の文献(英文書のみ)が 閲覧できます。
特に、アメリカの政治や社会、国際関係、国際経済に関するコレ クションが豊富です。また、アメリカの地域ごとの情報も得られます。

 また、アメリカの地域ごとの情報も得られます〔なお札幌、東京、大阪(関西)、福岡にあるアメリカンセンターはEducationUSA セ ンターとしても活動をしております〕。


d) 留学経験者、現在留学中の日本人、アメリカの大学の日本での同窓会

友だちなどでアメリカ留学を経験した方から体験談を聞いたりすることは、準備や留学生活についての具体的な事例を知り、イ メージを膨らませるのに役立ちます。

また、個別の大学の状況は、現在、その大学で学んでいる日本人留学生などに問い合わせることでも情報が得られます。

最近では、ブログで留学生活を紹介している人もいます。また、大学によっては学生の電子メールをサイトで公開している大学もあります。そのような場合、直接学生に問い合わせることができます。

在学生の情報が得られない場合、大学の留学生課などに問い合わせることも可能ですが、学生の個人情報は、本人の了解なしには公開できず、紹介してもらえないケースもあります。

日本にアメリカの大学の同窓会があれば、その連絡先を聞いて、最近帰国した人を紹介してもらえないか問い合わせてみましょう。最近では、大学の垣根を越えたネットワークも増えています。

■関連サイト  

米国大使館 ConnectUSA「 アメリカ留学情報」    
アメリカ留学中の学生によるブログやアメリカ留学経験者のインタビューが掲載されている。

USCANJ (U.S. College Alumni Network of Japan)
アメリカの4 年制大学学部課程の現役学生および卒業生のネットワーク。

カガクシャ・ネット 主にアメリカの大学院で理工系を専攻する現役学生および卒業生のネットワ ーク  

米国大学院学生会 アメリカの大学院で学ぶ現役学生および卒業生のネットワーク

e)AMERICA EXPO カレッジフェア&留学・進学セミナー
 アメリカ大使館主催、フルブライト・ジャパン協力で開催するAMERICA EXPO のカレッジフェアは、各参加大学のパンフレットを収集したり、大学の詳細について直接担当者に会ってたずねたり、日本人同窓生に経験談を聞くこ とができる絶好の機会です。

フェアに参加した際に、話を聞いた担当者の印象がよく、この大学に 留学すれば学生に対するケアが行き届いていると判断して、留学先を決定した方も少なくありません。このようにフェアは、カタログからではわからない印象を得たり、大学の雰囲気を知る上でも大いに役立ちます。  また、アメリカの大学担当者は、AMERICA EXPO 以外の日程で来日の際、 個別の大学説明会を開催したり、民間団体による留学フェアなどにも参加したりしていることがあります。大学担当者と直接会える機会は、積極的に活用しましょう。  

  
 
f)アメリカ州政府在日事務所

アメリカ州政府在日事務所の多くは、主に投資、貿易、観光などを扱ってい ますが、積極的に日本人留学生を受け入れたい州では、教育や留学に関しても問い合わせに応じてくれる場合があります。

また、留学する大学が決定した際 には、その州の気候、文化、風土などの情報を得たいときにも、州政府事務所が役立ちます。特にアメリカでは、各種の免許や資格なども州によって規定が異 なりますので、州法をはじめとする具体的な情報をしっかりと確認しましょう。  

■関連サイト  

アメリカ州政府協会(ASOA)

g)日本の大学の国際センター

日本の大学に在籍し、一定期間、交換留学制度などを通じてアメリカの大学に留学する場合は、所属大学の国際センターで情報が得られる場合があります。特に、こうしたセンターでは、提携大学に関する情報を集めたり、休学、単位の互換などについて相談することができます。また、アメリカ留学から帰国 した在学生を紹介してもらって、経験談を聞くことも役立ちます。

h)大学訪問

もし、時間やお金の余裕があれば、留学先の大学を決定する前に、短期間、 観光目的で渡米し、志望大学を訪問するのもよいでしょう。大学要覧やサイト などから得られる情報だけでは、大学やその周辺の雰囲気を十分把握できない のが現状です。実際にその土地や大学に行ってみることで、自分が思い描いていたような大学であるか、治安はどうか、環境は自分に適しているかなどを感 覚的に確認することができます。

大学訪問を有意義なものとするために、自分の希望に応じて、訪問中の予定 をしっかり立てましょう。具体的な質問事項がある場合には、事前にその質問内容に関する担当者や教授に予約を取り、訪問の際に直接会って話を聞くことも可能です。また、アメリカの大学では、入学を希望する学生を対象に、定期的 に大学説明会やキャンパスツアーを行っています。各大学のサイトをチェック して、実施の日時や場所、事前申し込みが必要かどうかなどを確認しましょう。

■大学訪問に関する参考文献

Campus Pursuit: Making the Most of Your Visit and Interview, 10th Edition Gary G. Ripple, Octameron Assoc.
Guide to College Visits Peterson’s

■関連サイト

College Board
Planning Your College Campus Visits”  

National Association for College Admission Counseling
College Visits: A Planning Checklist”  
The College Sleepover: Overnight Visits”  
Peterson’s
Campus Tour and College Visit”  



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2013年1月11日金曜日

留学する目的は

留学目的・動機の明確化

 留学を考える上で最も重要なことは、自分自身のアメリカ留学の目的・動機は 何か、つまりなぜアメリカに留学するのかを明確にすることです。

留学目的を明確にすることは、多様なプログラムの中から自分に合った大学を選択したり、合格につながる説得力のある出願書類を作成する上で重要です。

また、明確な目的意識は、渡米後に充実した留学生活を送り、最終的に留学を納得のいく結果に結 びつける上でも重要な鍵となります。

 さらに、アメリカ社会では、大学生は自己判断ができる自立した一個人として扱われますので、明確で具体的な目的意識を持つことが期待されます。各個人の目的が、その人の個性としても評価されるということも忘れないでください。

 目的を明確にしていく過程では、なぜ留学をしたいと思うようになったのか、留学に対してどのような期待を持っているのか、また将来の展望、卒業後の進路はどうするのかなど、自分自身の考え方を問い直すことで、留学の意義を見定めて いきましょう。

特に、留学を将来の仕事に役立てたいと考えている方は、留学計画を立てる過程で、帰国後の就職やキャリアの可能性についても調査しておくことが大切です。

希望の分野にどのような職種や職務があるか、その雇用資格と条件、 採用の可能性、アメリカの大学の学位が雇用者や就職志望先機関にどのように評価されるかなどの情報を収集することで、アメリカの大学で学ぶことが就職に最適な方法であるかどうかを判断することができます。

 さらに、アメリカを留学先として選ぶ理由を明確にするためにも、アメリカと同等の教育を日本やそのほかの国々では受けられないのか、留学以外にも自分の目的を達成する方法はないのかといった点も調べる必要があります。

言語や生活環境、文化の異なる国で、アメリカ人学生と対等に高等教育を受けていくためには、 大変な努力と能力を必要とします。

アメリカ留学以外の可能性も視野に入れ、将来の見通しや目標に照らし合わせながら、さまざまな選択肢の中からそれぞれの長所や短所を見極めて計画を立てることが大切です。

 留学の目的に「正解」はありませんし、必ずしもそれが立派なものである必要もありません。

しかし「留学したい」という気持ちが本物であるかどうかだけはしっかりと確認してください。

大学選びや出願書類の作成など、煩雑な事柄が多い渡米準備をやり抜く力や、現地で困難にぶつかった際にそれを乗り越える力は、留学に対する熱意から生まれるものだからです。

正直に自分自身に向かい合い、自分を見つめ直す好機として、留学を生かしていきましょう。最初の動機は漠然と したものであってもかまいません。その気持ちが正直なものであれば、それを手がかりとしながら具体的な言葉で表していくことで、目的が明確になっていくで しょう。

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2013年1月10日木曜日

グローバル人材とは

グローバルに活躍できる人材としての最低3項目とは、

●語学、コミュニケーション能力

●主体性、積極性、協調性、チャレンジ精神

●異文化に対する理解と日本人としてのアイディんティティーを持っている。

であろうか。

語学、とは要するに英語のことで、

TOEFLスコアの国別ランキングでは、日本は163か国中135位、アジアの中では30か国中27位と低位置に甘んじている。

スイスの研究教育機関IMDが毎年出している世界競争力ランキング(2011)では、日本は59か国・地域中26位。
例えば、日本がが強い指標として環境技術(2位)、弱い指標で外国語のスキル(58位)。

近年、大学入試におけるTOEIC、TOEFLの活用がある。

大学入学者選抜実施要項では、必要に応じ、英検やTOEFL等の外部試験の活用を図ることが望ましいとされている。また、外部試験での一定以上の成績を、入学試験の出願要件等に定めている大学もある。

日本人高校生の海外留学は、近年減少傾向にあり、とくにアメリカへの留学生数は大きく減少している。

また、中学生・高校生を対象にした調査では、アメリカ・中国・韓国では可能であれば海外に留学したいとする割合が高いのに対し、日本では留学を希望しない生徒の割合が高い。

教員の資質・能力の向上・英語教員の英語力

英検準1級、TOEFL(PBT)550点、(iBT)80点、TOEIC730点程度以上の資格・スコアを取得している公立中学校英語教員は全体の約24%、公立高等学校英語教員は全体の約49%


・大学入試におけるTOEIC、TOEFLの活用

大学入学者選抜実施要項では、必要に応じ、英検やTOEFL等の外部試験の活用を図ることが望ましいとされている。また、外部試験での一定以上の成績を、入学試験の出願要件等に定めている大学もある。

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2013年1月8日火曜日

グローバルに活躍できる人とは

「グローバル人材」と聞くと、「英語が話せる人、欧米で通用するビジネスができる人」
というイメージがある。

確かに公用語人口としては英語が世界一ではあるが、英語を母語としている人は
世界中でもわずか5%ほど。

しかも今やグローバルマーケットは欧米だけではなく、アジア、アフリカ、ラテンアメリカなど世界中に広がっている。

では、これほどまで世界がつながりはじめた今、あらゆる場所で活躍できる“真のグローバル人材”となるにはどのような条件が必要なのか。

私たち日本人が考えるグローバル人材は、英語が話せて、日本の習慣にとらわれずに
主に“欧米”で会議やビジネスがきちんとできる人…というイメージですよね。

でも、それはあくまで日本を起点として考えているグローバル人材に過ぎません。

国という枠組みを超えたグローバルな世界機関で活躍できるようなグローバル人材ってどんな人だと思いますか?

欧米は地球上の半分にも満たない世界に過ぎません。

日本でいうグローバル人材はいかに欧米社会とやり取りができ、活躍できる人材かという議論に近いような気がしますが、実はグローバルって、もっと楽なんじゃないかと私は思っています。

それぞれの国はみんな違うわけですよね。

そうした中で柔軟性を持って、その相手や相手の文化に適応して、その相手国やその国の問題を自分のものとして受け止め、当事者の1人として一緒にものを解決していくことが重要だと思います。

また、相手国からは、自分をそのうちの一人として受け入れてもらうこともポイントになります。


日本の英語教育では欧米的な発音を追求しますけど、実は国によっては欧米的な英語だと通じにくいこともあります。

アジアやアフリカでも英語が母国語の国もありますが、世界では母国語が英語である人の方が圧倒的に少ない。

言語は伝えるものではなく、わかってもらうためのツールじゃないですか。

だから、肝心なのはコミュニケーションがとれることなのですよ。

日本人は、よく一生懸命きれいに話して文法を気にするけれど、お互い英語が母国語同士じゃないならば、シンプル・クリアな英語で、相手に合せることが重要です。

英語を勉強するにあたって、欧米式の英語だけではなく、“グローバルイングリッシュ”を身に付けることが大切ではないでしょうか。