日本の大学では海外の提携大学への交換留学制度があります。
産業社会学部4回生のＩさんは、3回生のときにスウェーデンのルンド大学に1年間交換留学した。GGPを履修したのは希望していた長期留学を実現したかったから。
高校時にクラス全体でオーストラリアに2週間ほどの語学研修があり、そのとき何もできなかった悔しい思いがあったという。「GGPは課題が多く、付いてゆくのに必死だった。でもそのおかげで、時間管理をしながら大量の課題をこなす自信がついた」と市岡さんは語る。ルンド大学では、北欧のジェンダー問題や社会保障の制度などについて学んだ。
「最初からしっかりしていた」というのがの評価だが、1回生のときは留学の目的が明確でなく面接で落ち、1年遅れの留学となった。「結果としてはそれがよかった。準備万端で留学できたので現地にも順調に溶け込めた」という。それでも欧州各地からの留学生が多いルンド大学で、友達づくりには苦労した。「学んだのは、行動しなかったら何も起きない、ということ。英語力に自信がなくても、勇気を振り絞ってコミュニケーションを取る。どんな場面でも、逃げ出さない度胸が身に付きました」。
国際関係学部4回生のＮ君は、2回生の冬から、オーストラリアのラトローブ大学へ1年間交換留学をした。もともとインドネシアや発展途上国へのボランティアなどに興味があった。大学では、途上国や開発援助に関連する経済学や人類学、インドネシアの地域研究などを学んだ。「GGPでは一番課題をしっかりやってくる学生だった」というＮ君だが、留学期間中はコミュニケーションに苦労し「最後はへこんだまま帰国した（笑）」と言う。
「大学では国際ボランティアのサークルに入り、みんなとディスカッションしながら企画立案することに慣れていましたが、現地では団体での物事の進め方が違い、日本での経験を発揮することができなかった。向こうでは1人の裁量やアイデアで物事が進み、周りは必要だったら手を貸すというスタンス。でもその体験を通じて、文化に適したリーダーシップを発揮しないと物事は動かないこともあるのだ、という現実に気付いた」とＮ君は振り返る。就職先は地銀に内定。「新たな地で一つの地域社会と腰を据えて向き合いたい。GGPで学んだことを今後の仕事に生かしていきたい」と語る。
教授は、「基本的に留学に失敗はない、と考えています」と言い切る。「うまくいかなくて壁に当たっても、それは人を成長させます。むしろそうしたconflict（コンフリクト＝衝突・対立・葛藤など）がないと人間は成長できない。どんな環境に置かれても、何かを学んで常に成長しようとする意思。そのマインドを持ったGGPの学生たちは、4年間を通して立派なグローバル人材に成長していると思います」。
今年卒業するGGPの1期生たちは、教職志望と大学院進学をする学生を除いて、グローバル企業はじめ金融、メーカーなどへの就職が早々と内定した。
留学で得るものは大きいですね。
でも日本の大学に在籍して１年間だけ海外の提携校に留学するのは、
良い経験ではあるが、期間が短すぎます。
最初からアメリカの大学に留学してみてはどうでしょうか。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
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2013年2月9日土曜日
2013年2月4日月曜日
英語力（TOEIC) が企業での昇進、年収に及ぼす影響力の重要さ- アメリカ大学・大学院留学のすすめ
最近、多くの企業が採用の条件に英語力をあげたり、社内公用語を英語にしたり、
英語力が人生に影響力を及ぼすようになってきました。
そして多くの企業が昇進の条件に語学力を掲げていますが、条件は、
課長クラスでTOEICのスコアが600点前後、上級管理職で700点程度
となっています。
次に、
「プレジデントファミリー」（2013年4月号）に英語ができる人の年収公開という
特集が載っています。
それによると、英語ができる人とできない人の年収の差は全国正社員平均で
220万円もあり、その格差は年々拡大している、という。
特に年齢が高くなるほど、性別では女性ほど所得格差が大きくなる傾向があります。
「英語が喋れると、年収が高くなるのか?」（上）、国税庁（下）のデータを見ると、
スコアが高くなるほど、それにスライドして年収も多くなる傾向が見て取れます。
一番下は全国平均ですから、語学力が年収に与える影響力の強さが見て取れます。
就職・転職においては、面接で強力なアピールポイントになるそうです。
いかがでしょう？
これからの人生に求められる能力を磨くため、そして豊かに暮らすため、
英語力の影響を紹介しました。
勉強を始めるのに「手遅れ」はありません。
それに、英語の勉強だけだと、きりがないんです。
英語を使って専門の知識を得ているわけではないのですから。
英語はあくまで”何かを学ぶための道具、手段” です。
でも、いざ留学するとなると、留学費用や、TOEFLスコアなどの英語力などが悩みになってきますね。
でも、全然心配する必要はありません。
アメリカ留学はあなたが思うよりも簡単にできます。
僕の実践した格安留学費用・TOEFLなしの、あなたにも実現可能な全く新しい、
第2のアメリカ留学方法 をこちらで説明しています。
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英語力が人生に影響力を及ぼすようになってきました。
そして多くの企業が昇進の条件に語学力を掲げていますが、条件は、
課長クラスでTOEICのスコアが600点前後、上級管理職で700点程度
となっています。
次に、
「プレジデントファミリー」（2013年4月号）に英語ができる人の年収公開という
特集が載っています。
それによると、英語ができる人とできない人の年収の差は全国正社員平均で
220万円もあり、その格差は年々拡大している、という。
特に年齢が高くなるほど、性別では女性ほど所得格差が大きくなる傾向があります。
「英語が喋れると、年収が高くなるのか?」（上）、国税庁（下）のデータを見ると、
スコアが高くなるほど、それにスライドして年収も多くなる傾向が見て取れます。
一番下は全国平均ですから、語学力が年収に与える影響力の強さが見て取れます。
さらに、英語力は情報収集能力にも差がつき、
就職・転職においては、面接で強力なアピールポイントになるそうです。
いかがでしょう？
これからの人生に求められる能力を磨くため、そして豊かに暮らすため、
英語力の影響を紹介しました。
勉強を始めるのに「手遅れ」はありません。
しかし、英語を話せる人は以前よりはたくさん増えました。
よほど流暢でないと、英語力だけではそのうち武器にはならなくなるかもしれません。
英語を使って専門の知識を得ているわけではないのですから。
英語はあくまで”何かを学ぶための道具、手段” です。
英語を使って専門分野を学ぶことが、これからの時代必要とされるでしょう。
そこで僕はアメリカの大学、大学院に入学し学ぶことをおすすめします。
でも、いざ留学するとなると、留学費用や、TOEFLスコアなどの英語力などが悩みになってきますね。
でも、全然心配する必要はありません。
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長期留学支援プログラムの留学経験者たち
日本の大学では海外の提携大学との交換留学制度がある。
立命館大学ではＧＧＰという国際教育プログラムがある。
時代の流れをいち早く捉え、1980年代から国際教育に積極的に取り組んできた立命館大学。
2009年度からは、長期留学を実現するための支援プログラム「GGP（グローバル・ゲートウェイプログラム）」をスタートしている。
長期留学の成果を最大限に引き出すこのシステムは、情勢を切り拓いていく人材を育てる立命館の遺伝子「立命館大学（R）‐DNA」が実現した先駆的な取り組みでもある。
「GGP」とは、単なる語学研修にとどまらない、本格的な長期留学プログラムへの参加を希望する学生を対象とした、立命館大学の留学サポートプログラムである。
審査の結果、毎年100人ほどのGGP履修者が選ばれる。
このプログラムでは1年間の交換留学か、2年間留学して両校で学位を取得するDUDP（学部共同学位プログラム）が主で、交換留学では世界25カ国にある協定大学への留学が可能になっている。
GGPでは入学直後から、週4回×90分の留学に備えた特別な授業を受け、英語圏の大学で正規開講科目を学ぶために必要な力を身に付けてゆく。
留学決定に至るまではGGP担当教員による綿密な個別指導があり、留学後も英語による専門科目が用意されるなど、履修者は留学の前後を含む4年間にわたって一貫したサポートを受けられる。
「留学は明るく楽しいもの、というイメージがありますが、異文化に入っていく体験は、それほど生易しいものではありません。頭では理解できても、感情や体が拒否してしまうこともあります。
GGPでは現地の授業についていくための語学力の養成はもちろん、異文化体験のシミュレーションも行います。入学当初の1学期、学生たちは文字通り泣きながら大量の課題をこなしていきますが、それが力となり、壁を乗り越えた自信を持って現地の生活へスムーズに入っていきます」と語るのは、GGPコーディネーターだ。
国際関係学部4回生のO君は、2回生の夏から1年間、アイルランドの大学に交換留学をした。
GGPを履修したのは、国際機関で働きたいという希望があり、GGPのプログラムを知って「これだ」と思ったからだ。
「GGPは課題の量も多くレベルも高くて、留学に行く前から何度も壁にぶちあたりました。その経験が留学生活をスムーズにしてくれたので、準備授業はすごく役立った」と語る。「最初、『僕には無理だと思います』と泣き付いてきた」と当時を振り返る教授。やや頼りなく見えた学生だったが、留学後の成長は大きかった。
留学で得た最大のものはコミュニケーション能力だった。「日本でいう“空気を読む”文化がなく、自分を主張し、自分で道を切り拓いていかないと何もできない。同時に文化が違っても同じ人間なんだということを実感した。それに気づいてから、異なる文化や価値観の人ともうまくコミュニケーションがとれるようになった」。留学後は、南スーダンに出かけたり、ベルギーのNGOに単身インターンシップに行ったりもした。「留学していなかったら、そんなことは考えもしなかった」と言うO君。
「自主性が加速した」と教授は言う。卒業後は海外の大学院へ進学の予定だ。
日本の大学に入学し、１，２年を海外の提携校で学ぶのは良い経験だ。
でも、学費にそれほど差がなく、簡単に入学できるなら、
日本でアメリカの大学に入学して４年間アメリカ人に囲まれて勉強したほうが、
よほど良い経験になるのでは・・・
留学費用が格安、手続が簡単、TOEFLなしのアメリカ大学留学が実現できる方法とは・・
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立命館大学ではＧＧＰという国際教育プログラムがある。
時代の流れをいち早く捉え、1980年代から国際教育に積極的に取り組んできた立命館大学。
2009年度からは、長期留学を実現するための支援プログラム「GGP（グローバル・ゲートウェイプログラム）」をスタートしている。
長期留学の成果を最大限に引き出すこのシステムは、情勢を切り拓いていく人材を育てる立命館の遺伝子「立命館大学（R）‐DNA」が実現した先駆的な取り組みでもある。
「GGP」とは、単なる語学研修にとどまらない、本格的な長期留学プログラムへの参加を希望する学生を対象とした、立命館大学の留学サポートプログラムである。
審査の結果、毎年100人ほどのGGP履修者が選ばれる。
このプログラムでは1年間の交換留学か、2年間留学して両校で学位を取得するDUDP（学部共同学位プログラム）が主で、交換留学では世界25カ国にある協定大学への留学が可能になっている。
GGPでは入学直後から、週4回×90分の留学に備えた特別な授業を受け、英語圏の大学で正規開講科目を学ぶために必要な力を身に付けてゆく。
留学決定に至るまではGGP担当教員による綿密な個別指導があり、留学後も英語による専門科目が用意されるなど、履修者は留学の前後を含む4年間にわたって一貫したサポートを受けられる。
「留学は明るく楽しいもの、というイメージがありますが、異文化に入っていく体験は、それほど生易しいものではありません。頭では理解できても、感情や体が拒否してしまうこともあります。
GGPでは現地の授業についていくための語学力の養成はもちろん、異文化体験のシミュレーションも行います。入学当初の1学期、学生たちは文字通り泣きながら大量の課題をこなしていきますが、それが力となり、壁を乗り越えた自信を持って現地の生活へスムーズに入っていきます」と語るのは、GGPコーディネーターだ。
国際関係学部4回生のO君は、2回生の夏から1年間、アイルランドの大学に交換留学をした。
GGPを履修したのは、国際機関で働きたいという希望があり、GGPのプログラムを知って「これだ」と思ったからだ。
「GGPは課題の量も多くレベルも高くて、留学に行く前から何度も壁にぶちあたりました。その経験が留学生活をスムーズにしてくれたので、準備授業はすごく役立った」と語る。「最初、『僕には無理だと思います』と泣き付いてきた」と当時を振り返る教授。やや頼りなく見えた学生だったが、留学後の成長は大きかった。
留学で得た最大のものはコミュニケーション能力だった。「日本でいう“空気を読む”文化がなく、自分を主張し、自分で道を切り拓いていかないと何もできない。同時に文化が違っても同じ人間なんだということを実感した。それに気づいてから、異なる文化や価値観の人ともうまくコミュニケーションがとれるようになった」。留学後は、南スーダンに出かけたり、ベルギーのNGOに単身インターンシップに行ったりもした。「留学していなかったら、そんなことは考えもしなかった」と言うO君。
「自主性が加速した」と教授は言う。卒業後は海外の大学院へ進学の予定だ。
日本の大学に入学し、１，２年を海外の提携校で学ぶのは良い経験だ。
でも、学費にそれほど差がなく、簡単に入学できるなら、
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2013年2月2日土曜日
グローバル・国際的に活躍する人材の育成
1980年代から国際化を見据え、西日本で最初に国際関係学部を開設するなど、グローバル教育の先陣を切ってきた立命館大学。今、国際教育は全学部に及び、毎年約1700人の学生が正規留学を経験するという。世界を俯瞰する視点を持ち、情勢を切り拓いてゆく人材を育てる立命館（R）のDNA。その伝統の試みを連載で紹介する。初回は、「立命館が考えるグローバル人材とは何か」。立命館総長特別補佐のモンテ・カセム教授に聞いた。
立命館大学が考えるグローバル人材とは何か？ モンテ・カセム教授は、「地球上の声なき声に耳を傾け、高い志を持って問題を見いだし、解決していくことのできる人間」であると語る。
今、地球が抱える問題は非常に複雑化しており、それを解決するためには個人の能力ではもはや限界がある。また日本社会は経済面でのグローバル化が急速に進み、たとえ国内にいても自分とは異なる考え方の人と『協働』して、物事に取り組んでいかなければならない。
「多様な文化背景を持つ人々と、柔軟にコミュニケーションを取りながら、能動的に課題を見つけ、解決していく能力を持つ人間。それが私の考える＂立命館らしい＂グローバル人材です」
カセム教授の母国はスリランカ。国立大学を卒業した彼は、政府関係の公団に勤務していたが、ある日母親にこう言われた。「若いうちに海外に出て、もっと見聞を広めてきなさい」。父を亡くし家庭は決して豊かではなかったが、母親のその言葉に後押しされ、彼は海を渡り日本にやって来た。数々の経験の中で彼が発見した、若い時期に異文化に触れる意義とは何だろうか？
「まず自国の文化を見直せます。生まれ育った国の、よいところ悪いところがはっきりと見えてくる。また、自身の強さを得ることができます。一度弱みを知らなければ強さは得られない。若いうちにそれが見える＂不慣れな場所＂に身を置いたほうがいいのです。恵まれた環境の中で満足に暮らしているばかりでは、自分の可能性にすら気付かないことがあります。異文化体験に挑戦する、そして己を知ることで、本当の意味で人生を豊かにする自分の感性が磨かれるのです」
グローバル化に伴って必ず問われるのが、日本人が苦手意識を持つコミュニケーション能力である。時に語学力と同義に語られるが、カセム教授の見解は少し違う。
「こんな話を思い出します。高校生のころ、私は先生に『どうすれば英語が上手になれますか？』と尋ねたのです。答えはこうでした。『面白い人間になりなさい』──と。この本を読みなさいとか、こんな練習をしなさい、という答えを予想していた私は驚きました。『面白い人間になれば、その人の話す内容に人々は耳を傾けます。人が耳を傾けてくれれば、一生懸命伝える努力をするようになるから、言語は自ずと上達するのです』と先生は言ったのです。
私はこの先生に今も感謝しています。なぜなら、それが真実だったからです。面白い人間というのは、funny（ファニー）という意味ではなく、話すべき内容を持つ、興味深い人間という意味です。言葉の勉強は確かに大切です。でもその前に、内容のある魅力的な人間になること。それが、異文化の中でのコミュニケーションの極意だと思うのです」
カセム教授は現在、学生たちがグローバルな環境を通じて成長する「場」をつくるため、「拡大自主ゼミ」という教育・研究プロジェクトチームを立ち上げている。その一つが、気候変動にさらされているスリランカの茶業界と協働するというプロジェクト。プロジェクトでは、理系・文系学部の1回生からPD（ポストドクター）まで、学内外、国内外の教員と学生が参加し、一つの「ラボ」を通して研究活動を進めてゆく。地球規模の課題解決のため、国境を超えた「協働」がそこで実現される。多様な文化間のコミュニケーションが必然的に生まれ、物事を進めてゆく上で、自らの考えを主張し、具体化していく能力が求められ、学生たちは自然と＂グローバル人材＂へと成長してゆく。
「立命館大学には、多彩な留学プログラムを含めて、グローバル人材を育てるためのさまざまな仕掛けがあります。それは突き詰めれば、面白い人間になるための仕掛けです。異文化に触れることで感性は磨かれ、自ら情勢を切り拓いていける人間へと成長できます。現代は『多文化共生』を超え、多様な文化背景を持つ人々と共に働いて新しい価値を創り出す『多文化協働』の時代になっています。だからこそ若いうちに、言葉や文化が異なる人々と一緒に何かに取り組み、解決する機会を多く持たねばなりません」。立命館大学ではそれを可能にする環境の下、志の高い若者たちが次なる目標に向けて挑戦を続けている。
グローバル人材の育成、いろいろな試みがありますね。
最初からアメリカの大学に留学してみてはどうでしょうか。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
どんな方法？と思うのであれば、こちらのページが役立つかもしれません。
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立命館大学が考えるグローバル人材とは何か？ モンテ・カセム教授は、「地球上の声なき声に耳を傾け、高い志を持って問題を見いだし、解決していくことのできる人間」であると語る。
今、地球が抱える問題は非常に複雑化しており、それを解決するためには個人の能力ではもはや限界がある。また日本社会は経済面でのグローバル化が急速に進み、たとえ国内にいても自分とは異なる考え方の人と『協働』して、物事に取り組んでいかなければならない。
「多様な文化背景を持つ人々と、柔軟にコミュニケーションを取りながら、能動的に課題を見つけ、解決していく能力を持つ人間。それが私の考える＂立命館らしい＂グローバル人材です」
カセム教授の母国はスリランカ。国立大学を卒業した彼は、政府関係の公団に勤務していたが、ある日母親にこう言われた。「若いうちに海外に出て、もっと見聞を広めてきなさい」。父を亡くし家庭は決して豊かではなかったが、母親のその言葉に後押しされ、彼は海を渡り日本にやって来た。数々の経験の中で彼が発見した、若い時期に異文化に触れる意義とは何だろうか？
「まず自国の文化を見直せます。生まれ育った国の、よいところ悪いところがはっきりと見えてくる。また、自身の強さを得ることができます。一度弱みを知らなければ強さは得られない。若いうちにそれが見える＂不慣れな場所＂に身を置いたほうがいいのです。恵まれた環境の中で満足に暮らしているばかりでは、自分の可能性にすら気付かないことがあります。異文化体験に挑戦する、そして己を知ることで、本当の意味で人生を豊かにする自分の感性が磨かれるのです」
グローバル化に伴って必ず問われるのが、日本人が苦手意識を持つコミュニケーション能力である。時に語学力と同義に語られるが、カセム教授の見解は少し違う。
「こんな話を思い出します。高校生のころ、私は先生に『どうすれば英語が上手になれますか？』と尋ねたのです。答えはこうでした。『面白い人間になりなさい』──と。この本を読みなさいとか、こんな練習をしなさい、という答えを予想していた私は驚きました。『面白い人間になれば、その人の話す内容に人々は耳を傾けます。人が耳を傾けてくれれば、一生懸命伝える努力をするようになるから、言語は自ずと上達するのです』と先生は言ったのです。
私はこの先生に今も感謝しています。なぜなら、それが真実だったからです。面白い人間というのは、funny（ファニー）という意味ではなく、話すべき内容を持つ、興味深い人間という意味です。言葉の勉強は確かに大切です。でもその前に、内容のある魅力的な人間になること。それが、異文化の中でのコミュニケーションの極意だと思うのです」
カセム教授は現在、学生たちがグローバルな環境を通じて成長する「場」をつくるため、「拡大自主ゼミ」という教育・研究プロジェクトチームを立ち上げている。その一つが、気候変動にさらされているスリランカの茶業界と協働するというプロジェクト。プロジェクトでは、理系・文系学部の1回生からPD（ポストドクター）まで、学内外、国内外の教員と学生が参加し、一つの「ラボ」を通して研究活動を進めてゆく。地球規模の課題解決のため、国境を超えた「協働」がそこで実現される。多様な文化間のコミュニケーションが必然的に生まれ、物事を進めてゆく上で、自らの考えを主張し、具体化していく能力が求められ、学生たちは自然と＂グローバル人材＂へと成長してゆく。
「立命館大学には、多彩な留学プログラムを含めて、グローバル人材を育てるためのさまざまな仕掛けがあります。それは突き詰めれば、面白い人間になるための仕掛けです。異文化に触れることで感性は磨かれ、自ら情勢を切り拓いていける人間へと成長できます。現代は『多文化共生』を超え、多様な文化背景を持つ人々と共に働いて新しい価値を創り出す『多文化協働』の時代になっています。だからこそ若いうちに、言葉や文化が異なる人々と一緒に何かに取り組み、解決する機会を多く持たねばなりません」。立命館大学ではそれを可能にする環境の下、志の高い若者たちが次なる目標に向けて挑戦を続けている。
グローバル人材の育成、いろいろな試みがありますね。
最初からアメリカの大学に留学してみてはどうでしょうか。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
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2013年1月29日火曜日
留学基礎知識‐渡航前チェックリスト
渡米前チェックリスト
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
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| □１ | 大学に入学意志を伝える電子メール／手紙を出しましたか？ |
| □２ | 複数校から合格通知を受け取った場合、入学しない大学へ入学意志がない ことを伝える電子メール／手紙を出しましたか？ I-20 や DS-2019 のような 公用文書を大学へ送り返しましたか？いつまでに返事を出せばよいかを、よく確かめておきましょう。 |
| □３ | 会社や団体がスポンサーになっている場合、そのスポンサーに自分の計画を 報告していますか？スポンサーとは頻繁に連絡を取りましょう。出発前の手続きや留学中になすべき事柄を、スポンサーに確認してください。 |
| □４ | 正規の授業を取る前の準備として、学業前のプログラムや夏期プログラム （たとえば英語研修やオリエンテーション）に参加する場合、その手配はしてありますか？ |
| □５ | 寮やアパートなどのハウジングの申し込み書を（もし必要ならば手付金と一緒に）送りましたか？寮が開く前に到着する場合、それまでにどこに滞在す るか、ホテルやモーテルなどの手配は済んでいますか？ |
| □６ | 大学のオリエンテーションに間に合うよう旅行準備をしていますか？ オリ エンテーションは、留学生向けのオリエンテーションに加え、アメリカ人も含む新入生向けや、図書館、コンピューター施設の利用方法にいたるまで、 さまざまな種類が開催されます。どのようなオリエンテーションがいつ開催されるか、どれに参加すべきかを事前にチェックしましょう。 キャンパスには、オリエンテーションや授業登録の数日から1週間ぐらい前 に、余裕を持って到着し、その土地やキャンパス内の移動がスムーズにできるよう慣れる時間も見込んで旅程を組むとよいでしょう。 |
| □７ | パスポートとビザは取っていますか？ |
| □８ | 渡米する際に、持参する必要書類は整っていますか？パスポートやビザに加 え、法的な書類のコピー、医療や保険に関する書類、学業にかかわる書類な どを確認しましょう。編入学の場合は、成績証明書（transcript）に加え、各科目の詳しい記述（course description）やシラバス（syllabus）、に加え、授業内容や読んだ本などのリストも持参すると、単位互換の審査の際、役立つかもしれません。 |
| □９ | 保険（留学生用・海外用）には加入していますか？保険証券に書かれた契約内容をよく理解し、受け取れる保険金が十分か、保険がカバーされない部分で追加して保険をかける必要性がないかを確認してください。また、いざ病気やけがなど、保険で賄う場合の保険金の請求方法や支払われ方も、事前に確認しておくとよいでしょう。 |
| □10 | トラベラーズチェックやクレジットカードなどは準備しましたか？到着直後に登録や生活費など、当面必要となる金額を用意していますか？滞在中に日本から送金する場合、どのような方法で誰に送金してもらうかの手配は整っていますか？留学中の資金計画は、長期的と短期的の両方で前もって 立てておくと、経済的に安心して留学生活を送ることができるでしょう。 |
| □11 | 常備薬やコンタクトレンズ、眼鏡の予備は持参していますか？持病等があ る場合、薬の予備や処方箋なども持参してください。できれば、病歴や診療記録、レントゲン結果などの記録を英文で準備し、持参するとよいでしょ う。 |
| □12 | 日本から発送する荷物の宛先を確認していますか？受け取ってもらえる確約があるところだけにあてて必要最小限のものを送るようにしましょう。それ以外の物品は、自分がアメリカに到着してから誰かに送ってもらうことをお勧めします。 |
| □13 | 家族を同伴する場合、スポンサーや大学に、その旨を伝えましたか？同伴家族に対するサービス（住まいなど）を調べましたか？ |
| □14 | 大学や周辺の環境について、インターネットや大学・スポンサーからの案 内、日本にある同窓会とコンタクトを取るなどして、十分な情報を入手して いますか？治安や気候、空港に着いてから大学に行くまでの交通機関や出迎えサービスの有無についても確認しましょう。 |
□15 | 自分の行く大学の留学生オフィスに、渡米プラン（旅程や到着日時）を伝え ていますか？到着後、どのオフィスに行くのかを前もって確認し、できれば担当者に会う約束をとっておくことをお勧めします。 |
2013年1月26日土曜日
アメリカ留学の基礎知識
アメリカの高等教育制度
D. その他特殊プログラム
アメリカの大学は、さまざまな選択肢を提供しており、少数ですが以下のよ うな独特のプログラムを提供しているところもあります。
１．学部課程
1）3-2 Program
通常、学士号と修士号の２つの学位取得には、６年間（学士課程４年間＋修士 課程２年間）かかりますが、3 -2 Programでは５年間（学士課程３年間＋修士課程 ２年間）で両方の学位を同時に取得することができます。
経営学、看護学、社会福 祉学などの分野にプログラムが設けられています。
2）Study／Semester Abroad Program
Study / semester abroad programは、学生が海外の提携校で１学期間あるい は１学年間学ぶ制度です。
数多くのアメリカの大学が世界中の国々の大学と提携 を結んでおり、多くのアメリカ人学生がこの制度を通して、海外の大学で学ぶ経 験を積んでいます。アメリカの大学で学ぶ留学生にも、参加の機会が与えられて おり、その間に取得した単位がアメリカの在籍大学の単位に互換されます。
この プログラムに参加することで、たとえばアメリカ留学中にフランスやスペインな どの海外の提携校へ留学し、単位を取得することが可能です。
■ 参考文献
IIEPassport 2011 Study Abroad Directory
IIEPassport: Academic Year Abroad 2009
IIEPassport: Short-Term Study Abroad 2009
IIE (Institute of International Education)
Short Term Study Abroad 2008
Peterson’s, 2007
Study Abroad 2008
Peterson’s, 2007
■ 関連サイト
Search Study Abroad Programs - IIEPassport.org
Study Abroad Offerings - Research Summer Abroad Programs at Petersons.com
UNESCO - Studying Abroad”
２．大学院
1）Joint/Dual Degree Program
２つの異なる分野でも相互に関わり合いがあり、両方の分野の知識を深めるこ とで専門性を高めることができます。経営学と法学、経営学と工学、法学と心理学などさまざまな分野にわたりプログラムが設けられています。
たとえば、Master of Business Administration（MBA）とJ.D.（Juris Doctor）の両方の学位を取得するには、通常５年（MBAプログラム２年間＋ JD プログラム３年間）かかりますが、joint degree programでは３-４年で２つの学位を取得することが可能です。
３．学部課程・大学院共通
1）Multidisciplinary/Interdepartmental Degree Program
国際関係論や開発学、環境学等、いくつかの分野にまたがり、それらが相互に関係している学問を学ぶためのプログラムです。
たとえば、国際関係論のプログラムでは、政治学、経済学、経営学、行政学、外国語、地域研究など、国際関係学に関連した学科が集まってカリキュラムが組まれ、学位を取得することができます。
通常、それぞれ異なる学科から選出された教授によりプログラムの運営委員会が構成され、カリキュラム設定や入学志願者の選考が行われます。
2）Internships/Cooperative Education（産学協同）
実習やフィールドワーク、インターンシップ等、実践的経験を積むことを義務付け、単位として認めるプログラムを設けている大学／大学院があります。
特に、産学協同プログラム［Co-op（cooperative education）］に参加している大学においては、カリキュラムの中にインターンシップが組み込まれており、学生はインターンシップをこなさないと卒業が認められません。細かい規則は大学により異なりますので、個別に調べる必要があります。
■ 参考文献
How to Get Money for College: Financing Your Future Beyond Federal Aid 2010 Peterson’s
■ 関連サイト
Association of Cooperative Educators
Cooperative Education & Internship Association
National Commission for Cooperative Education
WACE: World Association for Cooperative Education
3）Intercampus/Cross-Enrollment Program
近隣にある他大学と提携を結び、その提携校で取得した単位が在籍校の単位と して認められます。 Intercampus / cross-enrollment programを設けている大学について調べる際は、同時に提携校で履修できるコース内容も調べておく必要が あります。
4）Student Designed Major
学生の希望する分野が特殊であり、大学では学部やプログラムとしては設けら れていないが、学生の要望に応じた独自のカリキュラム構成でコースを履修し、 学位を取得することができます。
Student-designed majorの制度がある大学は、参考図書（Book of Majors, College Board など）でも調べられますが、実際希望する分野や研究内容でstudent-designed majorが可能かどうかは大学に直接問い合わせる必要があり ます。
5）Distance Learning
インターネットなどの情報技術の発達に伴い、遠隔教育（distance learning）や通信教育（correspondence study）で大学院までの学位も取得できるようになり ました。
また、スクーリングが可能であっても、一部の単位を遠隔教育で取得する学生も増えてきました。
しかし、通信教育のみで修士・博士号などの学位取得を可能にしている大学の数は全体ではまだ少なく、分野も限られています。
また遠隔教育の場合、教育の質など、解決すべき問題も多々あるのが現状です。
6）共同学位制度
数は少ないですが、デュアルディグリー（dual degree）／ダブルディグリー（double degree）プログラムなどと呼ばれる共同学位制度を導入している日本の大学があ ります。
日本では未だ「共同学位」の定義が、曖昧なため、大学により制度が異な りますが、多くの場合、共同学位プログラムとは、日本と海外の大学・大学院の双方に在籍し、２つの大学から学位を取得できる制度となっています。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
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D. その他特殊プログラム
アメリカの大学は、さまざまな選択肢を提供しており、少数ですが以下のよ うな独特のプログラムを提供しているところもあります。
１．学部課程
1）3-2 Program
通常、学士号と修士号の２つの学位取得には、６年間（学士課程４年間＋修士 課程２年間）かかりますが、3 -2 Programでは５年間（学士課程３年間＋修士課程 ２年間）で両方の学位を同時に取得することができます。
経営学、看護学、社会福 祉学などの分野にプログラムが設けられています。
2）Study／Semester Abroad Program
Study / semester abroad programは、学生が海外の提携校で１学期間あるい は１学年間学ぶ制度です。
数多くのアメリカの大学が世界中の国々の大学と提携 を結んでおり、多くのアメリカ人学生がこの制度を通して、海外の大学で学ぶ経 験を積んでいます。アメリカの大学で学ぶ留学生にも、参加の機会が与えられて おり、その間に取得した単位がアメリカの在籍大学の単位に互換されます。
この プログラムに参加することで、たとえばアメリカ留学中にフランスやスペインな どの海外の提携校へ留学し、単位を取得することが可能です。
■ 参考文献
IIEPassport 2011 Study Abroad Directory
IIEPassport: Academic Year Abroad 2009
IIEPassport: Short-Term Study Abroad 2009
IIE (Institute of International Education)
Short Term Study Abroad 2008
Peterson’s, 2007
Study Abroad 2008
Peterson’s, 2007
■ 関連サイト
Search Study Abroad Programs - IIEPassport.org
Study Abroad Offerings - Research Summer Abroad Programs at Petersons.com
UNESCO - Studying Abroad”
２．大学院
1）Joint/Dual Degree Program
２つの異なる分野でも相互に関わり合いがあり、両方の分野の知識を深めるこ とで専門性を高めることができます。経営学と法学、経営学と工学、法学と心理学などさまざまな分野にわたりプログラムが設けられています。
たとえば、Master of Business Administration（MBA）とJ.D.（Juris Doctor）の両方の学位を取得するには、通常５年（MBAプログラム２年間＋ JD プログラム３年間）かかりますが、joint degree programでは３-４年で２つの学位を取得することが可能です。
３．学部課程・大学院共通
1）Multidisciplinary/Interdepartmental Degree Program
国際関係論や開発学、環境学等、いくつかの分野にまたがり、それらが相互に関係している学問を学ぶためのプログラムです。
たとえば、国際関係論のプログラムでは、政治学、経済学、経営学、行政学、外国語、地域研究など、国際関係学に関連した学科が集まってカリキュラムが組まれ、学位を取得することができます。
通常、それぞれ異なる学科から選出された教授によりプログラムの運営委員会が構成され、カリキュラム設定や入学志願者の選考が行われます。
2）Internships/Cooperative Education（産学協同）
実習やフィールドワーク、インターンシップ等、実践的経験を積むことを義務付け、単位として認めるプログラムを設けている大学／大学院があります。
特に、産学協同プログラム［Co-op（cooperative education）］に参加している大学においては、カリキュラムの中にインターンシップが組み込まれており、学生はインターンシップをこなさないと卒業が認められません。細かい規則は大学により異なりますので、個別に調べる必要があります。
■ 参考文献
How to Get Money for College: Financing Your Future Beyond Federal Aid 2010 Peterson’s
■ 関連サイト
Association of Cooperative Educators
Cooperative Education & Internship Association
National Commission for Cooperative Education
WACE: World Association for Cooperative Education
3）Intercampus/Cross-Enrollment Program
近隣にある他大学と提携を結び、その提携校で取得した単位が在籍校の単位と して認められます。 Intercampus / cross-enrollment programを設けている大学について調べる際は、同時に提携校で履修できるコース内容も調べておく必要が あります。
4）Student Designed Major
学生の希望する分野が特殊であり、大学では学部やプログラムとしては設けら れていないが、学生の要望に応じた独自のカリキュラム構成でコースを履修し、 学位を取得することができます。
Student-designed majorの制度がある大学は、参考図書（Book of Majors, College Board など）でも調べられますが、実際希望する分野や研究内容でstudent-designed majorが可能かどうかは大学に直接問い合わせる必要があり ます。
5）Distance Learning
インターネットなどの情報技術の発達に伴い、遠隔教育（distance learning）や通信教育（correspondence study）で大学院までの学位も取得できるようになり ました。
また、スクーリングが可能であっても、一部の単位を遠隔教育で取得する学生も増えてきました。
しかし、通信教育のみで修士・博士号などの学位取得を可能にしている大学の数は全体ではまだ少なく、分野も限られています。
また遠隔教育の場合、教育の質など、解決すべき問題も多々あるのが現状です。
6）共同学位制度
数は少ないですが、デュアルディグリー（dual degree）／ダブルディグリー（double degree）プログラムなどと呼ばれる共同学位制度を導入している日本の大学があ ります。
日本では未だ「共同学位」の定義が、曖昧なため、大学により制度が異な りますが、多くの場合、共同学位プログラムとは、日本と海外の大学・大学院の双方に在籍し、２つの大学から学位を取得できる制度となっています。
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2013年1月24日木曜日
留学に必要な条件
アメリカの大学は、各大学がそれぞれ異なる入学資格や条件を設けています。 また、同じ大学内でも、志望専攻分野により入学条件が異なることも度々あります。
それらの資格や条件は、大学が発行する大学要覧（ catalog / bulletin / brochure）や学部別要覧（ departmental brochure）、あるいは大学の公式サイトで調べることができます。
その際、一般的な大学の入学条件に加え、留学生の入学 条件（ international student admissions）と学科別の入学条件についても確認しておく必要があります。
大学留学に課される基本的な資格・条件は以下のようなも のです。
１．学力
1）学業成績
日本と同様、アメリカの大学学部課程に入学するには、すでに高校を卒業して いる（あるいは卒業見込みである）こと、大学院課程に入学するには、大学を卒業 し（あるいは卒業見込みで）学士号を取得している（あるいは取得見込みである） ことが基本的な条件となっています。
さらに、アメリカの大学は、学業成績を審査 するために、成績証明書（ transcript）の提出を義務付けており、大学学部課程に出願する際は高校以降、大学院に出願する際は大学以降のすべての教育機関で発 行された成績証明書を提出しなければなりません。
学生が一定水準以上の学業成績を修めていることは、アメリカの大学に入学す るための重要な要素のひとつで、合否の判定にも影響します。
一般的に、成績証 明書の学業成績を平均点で換算した GPA（Grade Point Average）が用いられ、大学学部課程ではその平均点がC以上（ GPA 2.0以上）、大学院課程では、 B以上（GPA 3.0以上）であることが要求されます。
アメリカの成績評価法は、主に５段階評価（A、B、C、D、F）で行われています。以下のアメリカの５段階評価と日本の４段階評価のGPA換算表に基づいて、 自分のGPAを算出してみてください。
日本の高校や大学の成績評価方法は多様で、必ずしも下記４段階／５段階評価法に当てはまるとは限りませんが、できる限り換算表に対応させて GPAを算出してくださ い。
もし、出身校の成績評価法が下記の５段階や４段階と極端に異なる場合は、 評価方法や評価基準などの説明を成績証明書に書き加えるよう出身校に依頼して ください。ただし、成績の判定は、各大学が独自の換算方法により行うため、最終的な GPA計算は志望校に一任することになります。
成績の平均点(Grade Point Average／ＧＰＡ)は次のように算出します。
高校中退者が大学留学を希望する場合、18歳に達していればコミュニティカレ ッジに入学できることがあります。できない場合でも、日本での「高等学校卒業程 度認定試験」に相当する General Educational Development（GED）を受けて、 合格すれば高校卒業と同等の資格を得ることができ、コミュニティカレッジのみならず、４年制大学へも進学が可能です。
■GED に関する問い合わせ先
General Educational Development Testing Service
American Council on Education
One Dupont Circle NW Washington, DC 20036-1193, U.S.A.
E-mail: help@GEDtestingservice.com
高校卒業資格を持たない日本人がアメリカへの大学留学を志す場合、「高等学校卒業程度認定試験」（旧大学入学資格検定）に合格していれば、 GED合格と同 様に受け入れてくれる大学があります。
この場合、合格の証明書を文部科学省に英文で発行してもらい、志望校に提出して審査を受けることになります。ただし、 すべてのアメリカの大学で認められるわけではありませんので、そのような資格で出願できるかどうかをあらかじめ志望校に問い合わせてみましょう。
■「高等学校卒業程度認定試験」各種証明書（英文）発行についての問い合わせ先
文部科学省 生涯学習政策局 生涯学習推進課 認定試験受付係
〒100-8959 東京都千代田区霞ヶ関3-2-2
TEL: 03-5253-4111
2）適性能力テスト
学業成績に加えて、多くの大学は適性能力テストの受験を要求し、その結果を 志願者の学力を測る判定材料にしています。このテスト結果は合格・不合格で出るのではなく点数で表されますが、何点以上取得すれば合格といった基準はありません。ただし、大学や専攻分野によっては、入学基準点の範囲を定めている場合があります。
アメリカの大学の入学審査は、願書、エッセイ、推薦状などのすべての出願書 類が総合的に判断され、合否を決定しますので、テストの点数のみでは入学の可能性は判断できません。英語を母国語としない留学生の適性能力テストの結果は、 英語圏の学生と比較した場合の語学のハンディを考慮して、英語力（ TOEFLテストスコアなど）と組み合わせて判断されることもあります。
以下に必要なテストを説明していますが、どのテストの受験を要求するかは、 大学や専攻分野、入学方法（大学：２年制／４年制大学、新入学／編入学、大学 院 :修士課程／博士課程）によっても異なります。
また、いずれのテストも、テスト結果・スコアはテスト実施機関から大学へ直送してもらいます。大学に直送さ れたテスト結果・スコア（ official score report/college reportなど）が正式なも のとみなされます。受験者本人用に送られたテスト結果・スコア (examinee score report/student reportなど )のコピーでは、正式とみなされませんので、ご留意 ください。
要求される適性能力テストは、大学や学部により異なります。それらは、大学 や学部ごとのウェブサイト、大学要覧や学部別要覧で調べ、最終的には入手し た願書と入学に関する説明書で確認してください。
テストの受験準備は、大学選択や願書の入手と並行して、あるいはそれ以前から着手する必要があります。受験に際しては、テスト願書や説明 書（bulletin）を参照し、それらを熟読した上で実際のテストに臨んでください。
A. 大学学部課程対象
大学学部課程（2・4年制大学）の入学に際し要求される適性能力テストには、 以下に説明する SATと ACTがあります。
アメリカの高校生は、 SAT/ACTを 高校２年生の春（後期）に一度受験し、2度目を高校 3年生の秋（前期）に受験する学生が多くなっています。
ひとつの大学が SAT/ACT両方のテストスコアを要求することはありません。 SATのテストスコアを要求する大学が多くなっ ていますが、志望校が SAT/ACTどちらのスコアを要求しているか、受験前に確認するとよいでしょう。
a）SAT（Scholastic Assessment Test）
The College Board が全米および世界各地（日本も含む）で実施するテストで、 SAT と SAT Subject Tests の２種類があります。
SAT の内容は、批評読解力、数学（代数・幾何学など）と writing（エッセイ） です。数学の部分では、電子卓上計算機の使用が認められています。受験料は $78（2011-12 年、SAT Fee $49 + International processing fee $29）です。各 セクションのスコアは、200-800 点の間で示されます。
SAT Subject Tests は、20 種の科目別テストから成り、１回に最高３科目まで受験できます。受験料は、受験科目により異なります。
SAT は年６回実施され、過去受験した直近6回分まの結果がすべて大学に通知されます（ただし、Score Choiceを利用することにより、希望するテスト結果を選んで大学に送付することも可能です） 。 SAT Subject Tests も年６回実施されますが、科目によっては実施されない受験日もあります。SAT とSAT Subject Tests を同日に受験することはできませ ん。
b）ACT（American College Test）
ACT Assessment Program は全米と世界各地（日本も含む）で実施している 多項式選択（multiple-choice）テストで、英語（書き方と文体）、数学（代数・幾 何学など）、読解力、理科（自然科学における分析、推理、問題解決等）の４科目から成ります。実施日が限られますが、Writing Test をオプション（$15.50）と して追加できます。
受験料は、$61（2011-12 年、ACT $34 + International testing $27）です。 スコアは、1-36 点の間で示され、数回受験した場合は、その中から希望する テスト結果を選んで大学に送ることができます。
B. 大学院課程対象
a）GRE（Graduate Record Examinations）
主に学術系大学院（graduate school）の入学に際して要求されます。最近では、 経営大学院［ビジネススクール（business school）］でもGRE スコアを認めると ころが増えています。
Educational Testing Service（ETS）が行い、General Test （英語と数学と分析作文）と Subject Test（８種の専門分野別）から成ります。 General Test はコンピューターテスト形式とペーパーテスト形式で実施され、 2011 年8 月よりGRE revised General Test へ移行されました。
Subject Test は ペーパーテスト形式のみで実施されています。受験料（2011 年8 月1 日から 2012 年6 月30 日まで）は、General Test が $190、Subject Test が $160 です。 GRE revised General Test のスコアは、英語と数学が130-170 点、分析作文 が0-6点の間で示されます。
Subject Test のスコアは200-990 点の間で示 されます。スコアは受験から5年以内のものが有効で、その間に受験したすべ てのスコアが志望大学に送付されます。
※ 2012年7月より"The ScoreSelect option"が導入され、希望するテスト結果を選んで大学院に送付可能となりました。
※ GRE Subject Test のComputer Science Test が2013年4月のテストをもって終了となります。詳しくは、ETSのウェブサイトをご覧下さい。
b）GMAT（Graduate Management Admission Test）
経営大学院［ビジネススクール（business school）］の入学に際して要求され ます。テスト内容は、英語と数学、分析作文の3科目から成ります。
受験料は $250 です。英語と数学のスコアは0-60 点、分析作文のスコアは0-6点で 示され、それらを総合したスコアが換算されて、200-800点の間で示されます。 受験は31日につき１回で、最初に受験した試験を１回目として、その月から１ 年間（12 カ月間）に通算５回まで受験することができます。スコアは、過去５年 以内に受験したものすべてが志望大学に送付されます。
2012 年6 月5 日からNext Generation GMAT が開始される予定です。新しい 形式のGMAT には、“Integrated Reasoning”というセクションが追加されます。 各種データ（グラフなど）を基に結果を解析させるような問題が出題されます。
最新の情報については、随時GMAT のオフィシャルサイトでご確認ください。
c）LSAT（Law School Admission Test）
法科大学院［ロースクール（law school）］の J.D. プログラムの入学に際して 要求されます。Law School Admission Council が年４回行い、読解力、分析力、 論理力、Writing から成ります。受験料は $139（2011年）です。スコアは120-180 点の間で示されます。
２．英語力
留学計画を立てる段階で、まず自分の英語力がどのぐらいのレベルにあるのかを知る必要があります。十分な英語力があるということは、留学のための大前提です。
当然のことながら、授業はすべて英語で行われるわけですから、アメリカ人学生と同等にやっていけるだけの英語能力が必要です。アメリカの大学では、論文の執筆やディスカッション、研究発表の機会も多く、高度な英語力が要求され ます。
このため、留学生に英語能力テストの受験を義務付け、その結果を入学審査の重要な判定材料としています。
この目的で行われる英語能力テストの中で最も広く用いられているものに、 ETS（Educational Testing Service）が行っている TOEFL（Test of English as a Foreign Language）があります。
a）TOEFL iBT（Test of English as a Foreign Language）テスト
TOEFLテストは、現在、日本では、インターネット版 TOEFL テスト（TOEFL iBT）が実施されています。
TOEFL iBT は、読む・聞く・話す・書く（reading, listening, speaking, writing）の4 技能を測定し、スコアレポートは各セクションと総合のスコアが表示されます。スコアは0-120 点のスケール（各セクション0-30 点）で、受験者はテスト日の約２週間後からオンライン上でスコアの確認ができます。
※ 現在、日本国内でのペーパー版TOEFL テスト（TOEFL PBT）の開催は予定されておりません。
一般的に、大学学部課程で必要なスコアは、TOEFL iBT 61 点（TOEFL PBT 500 点）以上、大学院課程では、TOEFL iBT 79-80 点（TOEFL PBT 550 点） 以上といわれています。
しかし、必要なスコアは、各大学や専攻分野により異な り、より高いスコアを要求する場合も数多くありますので、各大学の公式サイトや大学要覧でお調べください。
TOEFLテストスコアは、受験日から2 年間有効で、 希望するテスト結果を選んで大学に送ることができます。
TOEFL iBT は、全受験者が共通の問題を逐次解答するリニア方式です。
テス ト内容は、より実践的な状況で、どれだけ英語を使いこなせるかというコミュニ ケーション能力に焦点をあてたもので、実際の大学での講義や教授などとコミュニケーションを取る状況設定で測られます。
テスト時間は約4 時間-4 時間30 分 で、Reading（60-80 分）、Listening（60-90 分）、Speaking 約20 分、 Writing 50分で、一日ですべて受験することができます。テストは年間30-40回、 主に土曜・日曜に実施され、日本各地の大学・高校・専門学校など100 カ所以上 にテストセンターが設置されています。
■インターネット版TOEFLテスト（TOEFL iBT） 関連サイト
ETS TOEFL (Test of English as a Foreign Language)
国際教育交換協議会（CIEE）日本代表部 TOEFL事業部
b） TOEFL以外の英語能力テスト
大学によっては、英検（実用英語技能検定）、IELTS（アイエルツ、International English Language Testing System）、PTE（ Pearson Test of English）Academicを 英語力証明資格としても認める大学もあります。TOEFL 同様、必要な級／スコア は、各大学や専攻分野により異なり、より高い級／スコアを要求する場合も数多 くあります。
英検は、（財）日本英語検定協会により実施されている試験で、7 つの級（5-1 級）に分かれており、受験者は、自分の希望する級を受験します。
試験の結果は、 合否で判定されます。現在、約350 のアメリカの大学・大学院が英検を英語力証 明資格として認めており、一般的に、英検1 級はTOEFL iBT 100 点（PBT 600 点）、 準1級はTOEFL iBT 80 点（PBT 550 点）、2 級A*はTOEFL iBT 61点（PBT 500 点） の目安として利用されています。級にかかわらず、英検を海外教育機関に提出す る場合は、専用のスコアレポートを発行する必要がありますので、（財）日本英語 検定協会に手続きを依頼してください。
*2 級A とは、英検2 級を優秀な成績で合格した場合に付与される資格で、別途（財）日本英語検定協会へ の確認が必要となります。
IELTS（アイエルツ、International English Language Testing System）は、ブリ ティッシュ・カウンシル、IDP：IELTS オーストラリア、ケンブリッジESOL によ り共同運営される英語運用能力試験で、世界で最も受験者が多い国際的な英語試 験です。
日本におけるIELTSは、2010年4月よりブリティッシュ・カウンシルと（財） 日本英語検定協会により共同運営されています。IELTS にはアカデミック・モジ ュールとジェネラル・トレーニングモジュールの２種類があります。一般的に、留 学目的の場合には、アカデミック・モジュールでの結果が必要です。テスト結果 は1-9 のバンドスコアで示されます。現在、アイビーリーグのほぼ全大学を含 む約3,000 のアメリカの大学・大学院がIELTS を英語力証明のスコアとして認め ており、一般的に、大学学部課程で必要なスコアは、IELTS 6.5 以上、大学院課程 では、IELTS 7.0 以上といわれています。
PTE（Pearson Test of English）Academic は、Pearson により実施されている 4 技能（スピーキング、ライティング、リーディング、リスニング）を測定するテス トで、コンピューターで受験します。4 技能のスキルに加えて、6 つの運用スキル （文法力、発話の流暢さ、発音、スペル、語彙力、文章構成力）もスコア化されるた め、自分の得意・不得意分野を特定し、効率的に学習することができます。現在、 アメリカで1,000 以上のプログラムがPTE Academic を英語力証明のスコアとし て認めています。
スコアは 10-90 点のスケールです。各学校によりますが、多 くの場合、大学学部課程では43 -70 点、大学院課程では53-88 点が必要です。 試験の申し込みはテスト日の前日まで予約可能で、受験から5 営業日以内にオン ライン上でスコアの確認ができます。また、テスト結果は受験後に点数を確認し てから満足のいくスコアレポートだけを志望校へ送付することができ、2 年間で あれば何校でも無料で送付可能です。
英検、IELTS および PTE Academic の詳細は、各試験実施団体のウェブサイト をご覧ください。
■関連サイト
（財）日本英語検定協会
「英検で海外留学」
「IELTS アイエルツについて」
PTE Pearson Test of English Academic
c） 条件付き入学制度
アメリカの大学（主に大学学部課程）は、英語力が大学の要求する基準に達しない留学生に、英語研修の受講を義務付けることを条件に入学を許可する条件付 き入学（conditional admission参照）制度を設けている大学があります。
また、大学によっては、入学後に大学独自の英語テストを留学生に実施し、英語力が不十分と判定した場合、たとえ英語能力テストのスコア（TOEFLなど）が高くても英語研修の受講を義務付けることもあります。
d）その他
出願の際に要求される英語能力テスト（TOEFLなど）の受験準備だけでなく、 大学入学後に実際に使える総合的な英語力を高めることも心がけてください。た とえば、カレッジスキルといわれる英文での論文の書き方、討議や研究発表の行 い方、ノートや情報のまとめ方などを身に付けておくと、実際留学してからも役立 ちます。
特にアメリカでは、引用については厳格 で、剽窃（他人の思想や文章、説などを自分のものとして盗用すること。）が犯罪であることを前もって承知しておく 必要があります。
また、日本人は、英語力に加え、文化の違いによるコミュニケーションの問題に 直面することがしばしばあります。授業の場では、質問や意見を述べるなどのク ラスへの積極的な参加態度が求められ、どれだけクラスに参加し貢献したかが成 績の評価にもかかわってきます。
前もって、アメリカの文化や価値観を知り、大学 生に期待されることを心得ておくことが肝要です。フルブライト・ジャパンが毎 年６月頃開催する渡米前オリエンテーションでは、英語力やコミュニケーションに関する留学経験者の体 験談を聞くことができます。
e）夏期英語研修およびオリエンテーションプログラムへの参加
多くのアメリカの大学では、秋学期から大学・大学院へ正規に入学する留学生を対象とした夏期英語研修プログラムや英語研修を兼ねたオリエンテーションプ ログラムを開催しています。それらのプログラムでは、集中的な英語研修に加え、 大学・大学院に入学後、正規の授業についていくための勉強の技術を教えたり、アメリカの社会や文化に適応するためのコースが提供されています。
英語研修プログラムは、アメリカでさまざまな大学や機関が提供しています。 英語の条件付き入学などで、大学指定の英語研修プログラムの受講が義務付けられている場合を除き、自主的に受講する場合は、必ずしも秋学期から正規に入学 する大学の英語研修を受講する必要はなく、ご自分の希望でプログラムを選択することができます。
プログラムにより、開始時期や期間、費用、プログラム内容が異なりますので、ご自分の希望に合ったプログラムを選択してください。たとえば、大学院に入学する方のための準備コース、特定の専門分野を学ぶ方のための 基礎知識や専門用語と英語を兼ね備えたプログラム、アメリカの文化や社会に触 れる経験も含めアメリカ適応のための英語研修などさまざまです。英語研修プロ グラムを選択するための一般的な情報は、独立行政法人日本学生支援機構･留学情報センターが作成している「英語研修の手引」の学校選択のポイントも参考に してください。
英語研修プログラムに参加する場合も、大学への出願と同様、できるだけ早く手続きを開始し、少なくとも始まる３カ月前には学校に入学の申し込みをする必要があります。最も多くの方が留学する夏の期間は、ビザ申請も込み合い、取得に時間を要しますので、それを見積もった早めの計画を心がけてください。
英語研修プログラムのウェブサイトには、入学のための必要事項が記載され、願書などもウェブサイト上から入手できます。英語研修に関しては、定員に達しない限り、入学願書と財政能力証明書の提出で入学が認められます。
学生（F-1）ビザで渡米し、大学へ入学する前に英語研修を受講する方は、英語研修プログラムの方から I-20を発行してもらい、最初に入学する学校である英語研修の I-20 でF-1 ビザを申請します。ビザ申請書に記入するアメリカ滞在期間は、 正規に大学で学ぶ期間も含めて記入し、ビザ申請時点で、大学からの入学許可書が送られている場合は、そのコピーも添付するとよいでしょう。ビザに記載されるのは、最初の英語研修プログラム名となりますが、渡米後、アメリカ国内で学校変更手続きを行うことで、英語研修後も滞在許可期間を延長することができます。
３．経済力
アメリカ留学に必要な経費は大学により異なりますが、往復の旅費を除いて１ 学年間（９カ月）に約１万－７万ドルかかります。それを負担できる財政証明があって初めて、大学は最終的な入学許可証を発行します。また財政証明は、ビザ申請の際にも必要です。従って、留学を実現するために、費用をどう賄うかを綿密かつ具体的に検討し、しっかりとした見通しを立ててください。
留学の必要経費は大別して、 １）往復旅費 ２） 授業料と大学に支払う諸経費（日本の大学にあるような「入学金」はあり ません） ３）教科書、文房具代 ４）部屋代、食費 ５）医療保険代 ６）雑費などがあります。
１）旅費については留学先により差がありますが、飛行機を利用するとして最 低1,000 ドル以上は見積もっておく必要があります。
２）授業料については、公立大学の場合、その州の住民以外の学生（non-resident、留学生も該当する）は、通常その州の住民（resident）より、1.5-3倍の授業料（out of state fee）を払わなければなりません。
３）以下の経費も大学によって異なり、留学先がどのような地 域か、学生寮に住むかアパートか、外食するか自炊かなど生活のしかたによって もかなり出費額が違います。
１学年間の諸経費の目安は、次の表が参考になりますが、各大学ごとの実際の必要経費は、大学のウェブサイトや大学要覧で確認してください。
なお、１学年間の諸経費には、夏期休暇中の費用が含まれていないことに注意してください。
また、部屋代・食費が毎年4-5％値上がりするのに加え、最近では授業料が大幅に値上がりしていますので、それを考慮して見積もる必要もあり ます（2012-13年平均値上げ率（大学学部課程）：私立４年制─ 4.2％、州立４年制 ─ 4.2％、州立２年制─ 5.8％）。
1）奨学金制度
A. 日本国内で公募されている奨学金
「アメリカ留学奨学金制度一覧」を参照し、応募方法の詳細は、各奨学金団体に照会してください。これらの奨学金は、留学時期の１年以上前に締 め切られることが多いため、早め（留学の約１年半前まで）に問い合わせて情報を入手してください。また、すでに渡米してしまった人は対象外（例：フルブライト奨学金）となる場合もありますので、ご留意ください。
地方自治体によっては、住民などを対象とした海外留学助成を行っている場 合があります。詳しくは、日本学生支援機構「海外留学奨学金パンフレット」 内「地方自治体（国際交流 団体を含む）奨学金」を参照してください。
B. アメリカの大学の奨学金
奨学金の有無は、大学要覧やサイト、奨学金の参考図書で調べることができます。奨学金受給希望者は、前年度の８月-10 月頃（願書入手と同時期）に、 大学の奨学金に携わるオフィス（financial aid office）や留学生オフィス （international student office）に直接問い合わせて情報を収集してください。
■大学学部課程
財政援助(Financial Aid) は大きく“Need-based”と“Merit-based”の2 つ に分けることが出来ます。“Need-based aid”とは、経済的に困難があるとみなされる学生に対して与えられる財政援助のことを示します。“Merit aid”とは、 秀でた能力（学業成績、芸術的／身体的能力、リーダーシップなど）を有する学生に支給される財政援助を指します。
留学生に対する奨学金は、入学後に優秀な成績をおさめた学生を対象に、2年目以降に支給される“merit aid”のケースが多く、留学生が1年目から奨学金を得るのは難しいのが現状です。支給額はさまざまで、授業料が免除になる場合や、授業料と諸経費、あるいは授業料、諸経費と生活費の一部が支払われる場合などがあります。ただし、留学に必要な費用はほとんどの場合、大学からの奨学金だけでは賄えません。
大学学部課程では大学院に比べて奨学金が一般的に少ないといわれていま す。積極的に留学生を受け入れたい大学は、学部課程でも優秀な留学生に、例外的に1 年目から奨学金が支給されることがありますが、ほとんどが一部支給 （例えば、年間5000 ドルなど）で、全額支給されることは稀です。入学難易度が高い大学の中には、“need-blind admissions”（full needとも呼ばれる）といって、 財政能力（家庭の経済状況）を合否の判定材料に使用せず、合否決定後、財政援助が必要とみなされた場合には、必要に応じた財政援助が与えられるという 入学制度を設けている大学もあります。“Need-blind admissions”は、留学生に対しては適応されない大学もありますので、留意して下さい。
優れた学生スポーツ選手に対し給付される奨学金をAthletic (Sports) scholarshipsといいます。 Athletic (Sports) scholarshipsは、他の”merit aid” scholarshipsと同様に、4年間保証されるものではなく、また支給額もさまざまで、ほとんどの場合、大学からの奨学金だけでは留学費用を賄えません。 Athletic (Sports) scholarshipsの審査基準は、スポーツ能力だけでなく、学力（学業成績およびSATまたはACTスコア）なども含まれます。
■ 関連サイト
米国国務省(U.S. Department of State) EducationUSA
“AthleticScholarships”
“EdUSA Connects Sessions” → “Finance your studies”の項目下に収録されているEdUSA Connects Webinar〔オンラインセミナー（英語）〕の”Intro to Sports Scholarship”と“Sports Scholarships for International Students”を参照のこと。
National Collegiate Athletic Association (NCAA)
NCAA Eligibility Center Online
National Association of Intercollegiate Athletics (NAIA)
National Junior College Athletic Association (NJCAA)
College Coaches Online
beRecruited
博士課程（特に理系分野）への入学が許可される場合は、何らかの奨学金が支給されることが多いようです。修士課程では、博士課程に比べて奨学金が一般的に少ないといわれています。また、専門職系大学院（プロフェッショナルスクール）へ留学した場合の奨学金の機会は、学術系大学院（グラジュエートスクール）ほど多くありません。
アメリカでは、合格した大学院から提示される財政援助案（financial package）を相互比較した上で、最終的に入学する大学院を選ぶことが一般的 です。大学院課程で支給される奨学金は、主にアシスタントシップとフェロー シップの２種類があります。
a）アシスタントシップ
専攻に関連する分野で、助手として週10～20時間程度研究や授業、事務の手伝いをし、学費援助のための報酬を得る制度のことで、３つに大別されます。
Teaching Assistant（TA）：授業の手伝いや試験の採点など教職に関連した仕事を行なう。
Research Assistant（RA）：助手として教授の研究・実験などを手伝う。
Administrative Assistant：留学生課や学事課など、大学の事務所で働く。
b）フェローシップ
プログラムによってはすべての博士課程入学者に与えられるもので、仕事内容は上記のアシスタントシップと同様の場合があります。また、修士・博士課程とも成績優秀な学生に与えられる奨学金を指すこともあります。その場合、仕事は義務付けられないことが多いようです。支給額などの詳細は、直接大学院に問い合わせてお調べください。
C. アメリカの研究所や助成団体、民間機関などによる奨学金
各奨学金の制度により、受給対象となる人物、グループ、専攻分野等が定められていたり（たとえば、ジャーナリスト、工学専攻者、留学生、日系アメリカ人など）、研究課題が特定されていたりします。これらの奨学金はいずれも、アメリカ人学生・留学生を問わず有能な学生が選考の対象となります。奨学金の概要は、参考図書で調べたり、フルブライト・ジャパンのサイトにある「アメリカ学会・分野別検索」から専門分野別協会（ professional association）などにアクセスしたりして情報を収集し、詳細は各機関へ直接問い合わせてください。
■奨学金関連英文参考図書・奨学金関連サイトについては「FAQ 奨学金について」をご参照下さい。
2）アルバイト
アメリカでアルバイトが許可されるか否か、あるいは許可される場合にどのような条件が付けられるかは、アメリカ国内での滞在資格の種類によって異なります。
学生（F-1）滞在資格保持者は、学期中週20時間以内、休暇中はフルタイムで、キャンパス内のアルバイトが認められています。ただし、アルバイトをした場合も、常にフルタイムの学生として勉学し、それなりの成績も維持しなければなりません。キャンパス外でのアルバイトは特別な許可が必要で、予期せぬ経済状況の変更や国際団体で働くなど限られた条件においてのみ可能です。
しかし、たとえ許可が下りても、アルバイトで得られる収入はわずかなものですし、学期中は週20時間までという限度がありますから、これをあてにした資金計画を立てることは非常に危険です。
また語学のハンディキャップを背負って勉強するうえ、さらにアルバイトが加わると、学業との両立が大変難しくなります。特に１年目は学業についていくだけでも大変ですから、少なくとも最初の１年間は学業に専念し、働かなくてもまかなえるだけの資金を準備しておくことが好ましいでしょう。
交流訪問者（J-1）滞在資格保持者は、キャンパス内のアルバイトは入学許可証（DS-2019）を発行したスポンサーの許可が必要です。キャンパス外での雇用は、J-1ビザ取得後に予想できない緊急かつ深刻な経済的必要性が起こった場合のみに許可されます。
3）プラクティカルトレーニング（Practical Training）／アカデミックトレーニング（Academic Training）
プラクティカルトレーニング（ practical training）やアカデミックトレーニング （academic training）は、仕事や実習を通して学生が自分の専攻分野に直接関連 した分野で、実践的な経験を積むことを目的としています。これは、あくまでも学生としての実習で、就職とは異なります。
F-1の学生の実習はプラクティカルトレーニングと呼ばれ、プログラム進行中 に行う curricular practical training（以下 CPT）と、休暇中や修了後に行う optional practical training（以下 OPT）があります。一方、 J-1の学生の実習は academic trainingと呼ばれています。
トレーニングを実施するための許可は、 F-1の学生の場合、 CPTは留学生アド バイザー（大学の指定担当官）、OPTは移民局から、 J-1の学生はプログラムスポ ンサーから得ます。
これらのトレーニング形態は、パートタイムまたはフルタイム、単位の有無、報 酬の有無等、さまざまです。 CPTが必須になっているプログラムで、留学生でも 報酬が出されている場合にはそれを受領できますが、これも留学経費のごく一部にしかならない点に留意する必要があります。
4）産学協同教育プログラム（Cooperative Education - Curricular Practical Training）
大学で一定期間勉強した後、専攻分野に関連する企業で一定期間実地訓練を受けることが必須になっているプログラムです。企業から給与を受けることができ、いわゆる「働きながら学ぶ」プログラムです。留学生にも参加資格があり、給与を受けることが移民局から許可されています。
ただし、このプログラムでも最初の９カ月は勉学に専念することが必要です。 ４年制大学で学士号を取得する場合、通常４年間かかりますが、産学協同教育プ ログラムに参加すると５年間以上かかることもあります。とはいえ、学士号取得と同時に職務経験も得られるため、就職活動などの際に、その就労経験をうまくア ピールできるとよいでしょう 。
5）就職
F-1/J-1の学生の就職は禁じられており、勉学が終了したらすみやかに帰国し なければなりません。外国人がアメリカで働くためには、就労が可能なビザ（短期 就労ビザ： H-1Bなど）を取得する必要がありますが、それらのビザの申請過程は 複雑で、しかも取得することは非常に難しいといわれています。
アメリカで就職できるのは、特殊な研究の成果が認められて研究職に就いたり、 日・英語ができた上で、専門分野に精通した特定の資格を持った人材を企業が求 めるというような具体的なケースに限られます。日本での就職情報に関して、日 本の就職情報会社や就職斡旋会社が、海外にいる日本人留学生に情報誌を送った り、就職説明会（ job fair）を日本国内だけなく海外でも開催しています。
留学と就職は目的や方法が異なります。留学後に就職を希望する場合は、どの 国（アメリカ、日本等）を拠点に、どのような職種を希望するかに応じて、事前に 情報を収集しておくことが重要です。
前述のプラクティカル／アカデミックトレーニング、産学協同教育プログラム、大学内で働きながら学ぶプログラムはいずれも留学生の立場で学業の一環として働 くもので、就職ではありません。アルバイトやプラクティカル／アカデミックトレー ニング、産学協同教育プログラム等に参加するには特別な手続きが必要です。また、それに関する規則は変更される可能性がありますので、必ず留学生アドバイザーに、留学生の身分を保持して参加できるかどうかを事前に確認してください。 。
■アメリカでの職業に関する参考図書
Occupational Outlook Handbook
■就職に関する FAQ
４．コンピュータースキル
アメリカの大学生にとって、コンピューターを使いこなす能力は必須です。従来、論文の執筆やリサーチのために使用されていたコンピューターが、今ではその使用範囲が大幅に広げられ、コンピューターなしには、学生生活をスムーズに送ることが不可能といえるほど、重要なツールになっています。
現在、ほとんどの大学では、学生に電子メールアドレスを与え、学内のお知ら せや、教授・学生とのコミュニケーションが電子メールで頻繁に行われています。 授業に使われる教材（ reading materialなど）が電子メールで発信されたり、授業のディスカッションや宿題の提出がメールを使って、あるいはウェブ上で行われたりすることもあります。また、インターネットを使っての検索は、図書室の利用と並行して、情報収集の重要な一手段となりました。
こうしたコンピューター化に伴い、大学ではさまざまな方法で学生がコンピュ ーターを活用できるようサポートしています。図書館やコンピューターセンターで、学生がコンピューターを自由に使える場を提供したり、キャンパス内で無線 LANが使用できるシステムになってきています。加えて、コンピューターの使い方を教えてくれるオリエンテーションも開催されています。また、自宅にいても、 コンピューター、モデム、ソフト、電話回線があれば、24時間いつでも大学の図書館やインターネットにアクセスできたり、寮によっては、すでに電話とは別に専用 回線が引かれているところもあります。
しかし、せっかくこのようなサービスが提供されていても、留学してからコンピ ューター能力を身に付けるのでは、実際に授業を遂行する上で支障をきたしかねません。ブラインドタッチ（キーボードを見ずに両手で入力すること）ができ、コ ンピューターを用いて、論文が書け、リサーチができ、電子メールやインターネッ トを使いこなせるといった最低限の能力を、事前に備えておくことが、アメリカ留学に必要な条件のひとつといえるでしょう。
５．その他の条件
「適性能力テスト」のところでも述べているように、アメリカの大学の合否はテス トの点数のみではなく、さまざまな出願書類を通じて総合的に判断されますので、 数字では表せない要素によって評価があがることもあります。出願の際には、 GPAやテストスコアなどが低い場合でも、下記のような要素や、そのほかアメリ カで勉強していく上での強みとなる点を、人物評価として推薦状やエッセイ等 （「推薦状」 「エッセイ」参照）でアピールすることができます。
・潜在的な資質、人間性、リーダーシップ能力
・目的意識、問題意識、将来展望
・課外活動や地域活動などの過去の経験
・学術活動や職業経験などの経歴
■ 関連サイト
College Board
“College Planning - Extracurriculars Matter ? To You and to Colleges”
“Volunteering: How Helping Others Helps You”
National Association for College Admission Counseling
“ Choosing High School Activities Wisely”
６．留学の適性・考慮すべき点
留学にあたっては、前述の必要条件のほかにも、適性や考慮すべき点がいくつかあります。
言語、風俗、習慣等の文化や行動様式の異なるアメリカの社会で、学問的にも社会的にも異文化適応できるように心身ともに健康であることも大切です。アメ リカの大学・大学院では、厳しい勉強に耐えうる強靭な精神力と体力が求められますので、自分自身に留学の適性があるかどうかについては、事前に十分検討してください。
また、留学することで、家族、学校、勤務先など、現在の生活環境の中での支障がないか、将来（留学後）の進路や就職など、長期的視野での将来展望も、留学を考えると同時に考慮しておくべき課題です。
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それらの資格や条件は、大学が発行する大学要覧（ catalog / bulletin / brochure）や学部別要覧（ departmental brochure）、あるいは大学の公式サイトで調べることができます。
その際、一般的な大学の入学条件に加え、留学生の入学 条件（ international student admissions）と学科別の入学条件についても確認しておく必要があります。
大学留学に課される基本的な資格・条件は以下のようなも のです。
１．学力
1）学業成績
日本と同様、アメリカの大学学部課程に入学するには、すでに高校を卒業して いる（あるいは卒業見込みである）こと、大学院課程に入学するには、大学を卒業 し（あるいは卒業見込みで）学士号を取得している（あるいは取得見込みである） ことが基本的な条件となっています。
さらに、アメリカの大学は、学業成績を審査 するために、成績証明書（ transcript）の提出を義務付けており、大学学部課程に出願する際は高校以降、大学院に出願する際は大学以降のすべての教育機関で発 行された成績証明書を提出しなければなりません。
学生が一定水準以上の学業成績を修めていることは、アメリカの大学に入学す るための重要な要素のひとつで、合否の判定にも影響します。
一般的に、成績証 明書の学業成績を平均点で換算した GPA（Grade Point Average）が用いられ、大学学部課程ではその平均点がC以上（ GPA 2.0以上）、大学院課程では、 B以上（GPA 3.0以上）であることが要求されます。
アメリカの成績評価法は、主に５段階評価（A、B、C、D、F）で行われています。以下のアメリカの５段階評価と日本の４段階評価のGPA換算表に基づいて、 自分のGPAを算出してみてください。
日本の高校や大学の成績評価方法は多様で、必ずしも下記４段階／５段階評価法に当てはまるとは限りませんが、できる限り換算表に対応させて GPAを算出してくださ い。
もし、出身校の成績評価法が下記の５段階や４段階と極端に異なる場合は、 評価方法や評価基準などの説明を成績証明書に書き加えるよう出身校に依頼して ください。ただし、成績の判定は、各大学が独自の換算方法により行うため、最終的な GPA計算は志望校に一任することになります。
アメリカの５段階評価
| 日本の４段階評価への換算表
|
成績の平均点(Grade Point Average／ＧＰＡ)は次のように算出します。
GPA = (A科目の成績ｘ単位数)＋(Ｂ科目...)＋... / 総単位数(全科目の単位の合計) |
【例】 （４ポイント制へ換算） 英 語 Ａ or 優 → ４(ポイント) x ４ (単位) = １６ 社会学 Ａ or 優 → ４ x ４ = １６ 化 学 Ｂ or 良 → ３ x ２ = ６ 歴 史 Ｃ or 可 → ２ x ４ = ８ 数 学 D or 不可 → ０ x ４ = ０ GPA = (１６ + １６ + ６ + ８ + ０ ) / １８ = ２.５５ |
高校中退者が大学留学を希望する場合、18歳に達していればコミュニティカレ ッジに入学できることがあります。できない場合でも、日本での「高等学校卒業程 度認定試験」に相当する General Educational Development（GED）を受けて、 合格すれば高校卒業と同等の資格を得ることができ、コミュニティカレッジのみならず、４年制大学へも進学が可能です。
■GED に関する問い合わせ先
General Educational Development Testing Service
American Council on Education
One Dupont Circle NW Washington, DC 20036-1193, U.S.A.
E-mail: help@GEDtestingservice.com
高校卒業資格を持たない日本人がアメリカへの大学留学を志す場合、「高等学校卒業程度認定試験」（旧大学入学資格検定）に合格していれば、 GED合格と同 様に受け入れてくれる大学があります。
この場合、合格の証明書を文部科学省に英文で発行してもらい、志望校に提出して審査を受けることになります。ただし、 すべてのアメリカの大学で認められるわけではありませんので、そのような資格で出願できるかどうかをあらかじめ志望校に問い合わせてみましょう。
■「高等学校卒業程度認定試験」各種証明書（英文）発行についての問い合わせ先
文部科学省 生涯学習政策局 生涯学習推進課 認定試験受付係
〒100-8959 東京都千代田区霞ヶ関3-2-2
TEL: 03-5253-4111
2）適性能力テスト
学業成績に加えて、多くの大学は適性能力テストの受験を要求し、その結果を 志願者の学力を測る判定材料にしています。このテスト結果は合格・不合格で出るのではなく点数で表されますが、何点以上取得すれば合格といった基準はありません。ただし、大学や専攻分野によっては、入学基準点の範囲を定めている場合があります。
アメリカの大学の入学審査は、願書、エッセイ、推薦状などのすべての出願書 類が総合的に判断され、合否を決定しますので、テストの点数のみでは入学の可能性は判断できません。英語を母国語としない留学生の適性能力テストの結果は、 英語圏の学生と比較した場合の語学のハンディを考慮して、英語力（ TOEFLテストスコアなど）と組み合わせて判断されることもあります。
以下に必要なテストを説明していますが、どのテストの受験を要求するかは、 大学や専攻分野、入学方法（大学：２年制／４年制大学、新入学／編入学、大学 院 :修士課程／博士課程）によっても異なります。
また、いずれのテストも、テスト結果・スコアはテスト実施機関から大学へ直送してもらいます。大学に直送さ れたテスト結果・スコア（ official score report/college reportなど）が正式なも のとみなされます。受験者本人用に送られたテスト結果・スコア (examinee score report/student reportなど )のコピーでは、正式とみなされませんので、ご留意 ください。
要求される適性能力テストは、大学や学部により異なります。それらは、大学 や学部ごとのウェブサイト、大学要覧や学部別要覧で調べ、最終的には入手し た願書と入学に関する説明書で確認してください。
テストの受験準備は、大学選択や願書の入手と並行して、あるいはそれ以前から着手する必要があります。受験に際しては、テスト願書や説明 書（bulletin）を参照し、それらを熟読した上で実際のテストに臨んでください。
A. 大学学部課程対象
大学学部課程（2・4年制大学）の入学に際し要求される適性能力テストには、 以下に説明する SATと ACTがあります。
アメリカの高校生は、 SAT/ACTを 高校２年生の春（後期）に一度受験し、2度目を高校 3年生の秋（前期）に受験する学生が多くなっています。
ひとつの大学が SAT/ACT両方のテストスコアを要求することはありません。 SATのテストスコアを要求する大学が多くなっ ていますが、志望校が SAT/ACTどちらのスコアを要求しているか、受験前に確認するとよいでしょう。
a）SAT（Scholastic Assessment Test）
The College Board が全米および世界各地（日本も含む）で実施するテストで、 SAT と SAT Subject Tests の２種類があります。
SAT の内容は、批評読解力、数学（代数・幾何学など）と writing（エッセイ） です。数学の部分では、電子卓上計算機の使用が認められています。受験料は $78（2011-12 年、SAT Fee $49 + International processing fee $29）です。各 セクションのスコアは、200-800 点の間で示されます。
SAT Subject Tests は、20 種の科目別テストから成り、１回に最高３科目まで受験できます。受験料は、受験科目により異なります。
SAT は年６回実施され、過去受験した直近6回分まの結果がすべて大学に通知されます（ただし、Score Choiceを利用することにより、希望するテスト結果を選んで大学に送付することも可能です） 。 SAT Subject Tests も年６回実施されますが、科目によっては実施されない受験日もあります。SAT とSAT Subject Tests を同日に受験することはできませ ん。
b）ACT（American College Test）
ACT Assessment Program は全米と世界各地（日本も含む）で実施している 多項式選択（multiple-choice）テストで、英語（書き方と文体）、数学（代数・幾 何学など）、読解力、理科（自然科学における分析、推理、問題解決等）の４科目から成ります。実施日が限られますが、Writing Test をオプション（$15.50）と して追加できます。
受験料は、$61（2011-12 年、ACT $34 + International testing $27）です。 スコアは、1-36 点の間で示され、数回受験した場合は、その中から希望する テスト結果を選んで大学に送ることができます。
B. 大学院課程対象
a）GRE（Graduate Record Examinations）
主に学術系大学院（graduate school）の入学に際して要求されます。最近では、 経営大学院［ビジネススクール（business school）］でもGRE スコアを認めると ころが増えています。
Educational Testing Service（ETS）が行い、General Test （英語と数学と分析作文）と Subject Test（８種の専門分野別）から成ります。 General Test はコンピューターテスト形式とペーパーテスト形式で実施され、 2011 年8 月よりGRE revised General Test へ移行されました。
Subject Test は ペーパーテスト形式のみで実施されています。受験料（2011 年8 月1 日から 2012 年6 月30 日まで）は、General Test が $190、Subject Test が $160 です。 GRE revised General Test のスコアは、英語と数学が130-170 点、分析作文 が0-6点の間で示されます。
Subject Test のスコアは200-990 点の間で示 されます。スコアは受験から5年以内のものが有効で、その間に受験したすべ てのスコアが志望大学に送付されます。
※ 2012年7月より"The ScoreSelect option"が導入され、希望するテスト結果を選んで大学院に送付可能となりました。
※ GRE Subject Test のComputer Science Test が2013年4月のテストをもって終了となります。詳しくは、ETSのウェブサイトをご覧下さい。
b）GMAT（Graduate Management Admission Test）
経営大学院［ビジネススクール（business school）］の入学に際して要求され ます。テスト内容は、英語と数学、分析作文の3科目から成ります。
受験料は $250 です。英語と数学のスコアは0-60 点、分析作文のスコアは0-6点で 示され、それらを総合したスコアが換算されて、200-800点の間で示されます。 受験は31日につき１回で、最初に受験した試験を１回目として、その月から１ 年間（12 カ月間）に通算５回まで受験することができます。スコアは、過去５年 以内に受験したものすべてが志望大学に送付されます。
2012 年6 月5 日からNext Generation GMAT が開始される予定です。新しい 形式のGMAT には、“Integrated Reasoning”というセクションが追加されます。 各種データ（グラフなど）を基に結果を解析させるような問題が出題されます。
最新の情報については、随時GMAT のオフィシャルサイトでご確認ください。
c）LSAT（Law School Admission Test）
法科大学院［ロースクール（law school）］の J.D. プログラムの入学に際して 要求されます。Law School Admission Council が年４回行い、読解力、分析力、 論理力、Writing から成ります。受験料は $139（2011年）です。スコアは120-180 点の間で示されます。
２．英語力
留学計画を立てる段階で、まず自分の英語力がどのぐらいのレベルにあるのかを知る必要があります。十分な英語力があるということは、留学のための大前提です。
当然のことながら、授業はすべて英語で行われるわけですから、アメリカ人学生と同等にやっていけるだけの英語能力が必要です。アメリカの大学では、論文の執筆やディスカッション、研究発表の機会も多く、高度な英語力が要求され ます。
このため、留学生に英語能力テストの受験を義務付け、その結果を入学審査の重要な判定材料としています。
この目的で行われる英語能力テストの中で最も広く用いられているものに、 ETS（Educational Testing Service）が行っている TOEFL（Test of English as a Foreign Language）があります。
a）TOEFL iBT（Test of English as a Foreign Language）テスト
TOEFLテストは、現在、日本では、インターネット版 TOEFL テスト（TOEFL iBT）が実施されています。
TOEFL iBT は、読む・聞く・話す・書く（reading, listening, speaking, writing）の4 技能を測定し、スコアレポートは各セクションと総合のスコアが表示されます。スコアは0-120 点のスケール（各セクション0-30 点）で、受験者はテスト日の約２週間後からオンライン上でスコアの確認ができます。
※ 現在、日本国内でのペーパー版TOEFL テスト（TOEFL PBT）の開催は予定されておりません。
一般的に、大学学部課程で必要なスコアは、TOEFL iBT 61 点（TOEFL PBT 500 点）以上、大学院課程では、TOEFL iBT 79-80 点（TOEFL PBT 550 点） 以上といわれています。
しかし、必要なスコアは、各大学や専攻分野により異な り、より高いスコアを要求する場合も数多くありますので、各大学の公式サイトや大学要覧でお調べください。
TOEFLテストスコアは、受験日から2 年間有効で、 希望するテスト結果を選んで大学に送ることができます。
TOEFL テストスコア換算表
※ 詳しい換算表はTOEFLテスト公式ウェブサイト内 をご覧ください
TOEFL iBT
|
TOEFL CBT
|
TOEFL PBT
|
120
|
300
|
677
|
114-115
|
280
|
650-653
|
100
|
250
|
600-603
|
79-80
|
213
|
550
|
61
|
173
|
500
|
45-46
|
133
|
450-453
|
※ 詳しい換算表はTOEFLテスト公式ウェブサイト内 をご覧ください
テス ト内容は、より実践的な状況で、どれだけ英語を使いこなせるかというコミュニ ケーション能力に焦点をあてたもので、実際の大学での講義や教授などとコミュニケーションを取る状況設定で測られます。
テスト時間は約4 時間-4 時間30 分 で、Reading（60-80 分）、Listening（60-90 分）、Speaking 約20 分、 Writing 50分で、一日ですべて受験することができます。テストは年間30-40回、 主に土曜・日曜に実施され、日本各地の大学・高校・専門学校など100 カ所以上 にテストセンターが設置されています。
■インターネット版TOEFLテスト（TOEFL iBT） 関連サイト
ETS TOEFL (Test of English as a Foreign Language)
国際教育交換協議会（CIEE）日本代表部 TOEFL事業部
b） TOEFL以外の英語能力テスト
大学によっては、英検（実用英語技能検定）、IELTS（アイエルツ、International English Language Testing System）、PTE（ Pearson Test of English）Academicを 英語力証明資格としても認める大学もあります。TOEFL 同様、必要な級／スコア は、各大学や専攻分野により異なり、より高い級／スコアを要求する場合も数多 くあります。
英検は、（財）日本英語検定協会により実施されている試験で、7 つの級（5-1 級）に分かれており、受験者は、自分の希望する級を受験します。
試験の結果は、 合否で判定されます。現在、約350 のアメリカの大学・大学院が英検を英語力証 明資格として認めており、一般的に、英検1 級はTOEFL iBT 100 点（PBT 600 点）、 準1級はTOEFL iBT 80 点（PBT 550 点）、2 級A*はTOEFL iBT 61点（PBT 500 点） の目安として利用されています。級にかかわらず、英検を海外教育機関に提出す る場合は、専用のスコアレポートを発行する必要がありますので、（財）日本英語 検定協会に手続きを依頼してください。
*2 級A とは、英検2 級を優秀な成績で合格した場合に付与される資格で、別途（財）日本英語検定協会へ の確認が必要となります。
IELTS（アイエルツ、International English Language Testing System）は、ブリ ティッシュ・カウンシル、IDP：IELTS オーストラリア、ケンブリッジESOL によ り共同運営される英語運用能力試験で、世界で最も受験者が多い国際的な英語試 験です。
日本におけるIELTSは、2010年4月よりブリティッシュ・カウンシルと（財） 日本英語検定協会により共同運営されています。IELTS にはアカデミック・モジ ュールとジェネラル・トレーニングモジュールの２種類があります。一般的に、留 学目的の場合には、アカデミック・モジュールでの結果が必要です。テスト結果 は1-9 のバンドスコアで示されます。現在、アイビーリーグのほぼ全大学を含 む約3,000 のアメリカの大学・大学院がIELTS を英語力証明のスコアとして認め ており、一般的に、大学学部課程で必要なスコアは、IELTS 6.5 以上、大学院課程 では、IELTS 7.0 以上といわれています。
PTE（Pearson Test of English）Academic は、Pearson により実施されている 4 技能（スピーキング、ライティング、リーディング、リスニング）を測定するテス トで、コンピューターで受験します。4 技能のスキルに加えて、6 つの運用スキル （文法力、発話の流暢さ、発音、スペル、語彙力、文章構成力）もスコア化されるた め、自分の得意・不得意分野を特定し、効率的に学習することができます。現在、 アメリカで1,000 以上のプログラムがPTE Academic を英語力証明のスコアとし て認めています。
スコアは 10-90 点のスケールです。各学校によりますが、多 くの場合、大学学部課程では43 -70 点、大学院課程では53-88 点が必要です。 試験の申し込みはテスト日の前日まで予約可能で、受験から5 営業日以内にオン ライン上でスコアの確認ができます。また、テスト結果は受験後に点数を確認し てから満足のいくスコアレポートだけを志望校へ送付することができ、2 年間で あれば何校でも無料で送付可能です。
英検、IELTS および PTE Academic の詳細は、各試験実施団体のウェブサイト をご覧ください。
■関連サイト
（財）日本英語検定協会
「英検で海外留学」
「IELTS アイエルツについて」
PTE Pearson Test of English Academic
c） 条件付き入学制度
アメリカの大学（主に大学学部課程）は、英語力が大学の要求する基準に達しない留学生に、英語研修の受講を義務付けることを条件に入学を許可する条件付 き入学（conditional admission参照）制度を設けている大学があります。
また、大学によっては、入学後に大学独自の英語テストを留学生に実施し、英語力が不十分と判定した場合、たとえ英語能力テストのスコア（TOEFLなど）が高くても英語研修の受講を義務付けることもあります。
d）その他
出願の際に要求される英語能力テスト（TOEFLなど）の受験準備だけでなく、 大学入学後に実際に使える総合的な英語力を高めることも心がけてください。た とえば、カレッジスキルといわれる英文での論文の書き方、討議や研究発表の行 い方、ノートや情報のまとめ方などを身に付けておくと、実際留学してからも役立 ちます。
特にアメリカでは、引用については厳格 で、剽窃（他人の思想や文章、説などを自分のものとして盗用すること。）が犯罪であることを前もって承知しておく 必要があります。
また、日本人は、英語力に加え、文化の違いによるコミュニケーションの問題に 直面することがしばしばあります。授業の場では、質問や意見を述べるなどのク ラスへの積極的な参加態度が求められ、どれだけクラスに参加し貢献したかが成 績の評価にもかかわってきます。
前もって、アメリカの文化や価値観を知り、大学 生に期待されることを心得ておくことが肝要です。フルブライト・ジャパンが毎 年６月頃開催する渡米前オリエンテーションでは、英語力やコミュニケーションに関する留学経験者の体 験談を聞くことができます。
e）夏期英語研修およびオリエンテーションプログラムへの参加
多くのアメリカの大学では、秋学期から大学・大学院へ正規に入学する留学生を対象とした夏期英語研修プログラムや英語研修を兼ねたオリエンテーションプ ログラムを開催しています。それらのプログラムでは、集中的な英語研修に加え、 大学・大学院に入学後、正規の授業についていくための勉強の技術を教えたり、アメリカの社会や文化に適応するためのコースが提供されています。
英語研修プログラムは、アメリカでさまざまな大学や機関が提供しています。 英語の条件付き入学などで、大学指定の英語研修プログラムの受講が義務付けられている場合を除き、自主的に受講する場合は、必ずしも秋学期から正規に入学 する大学の英語研修を受講する必要はなく、ご自分の希望でプログラムを選択することができます。
プログラムにより、開始時期や期間、費用、プログラム内容が異なりますので、ご自分の希望に合ったプログラムを選択してください。たとえば、大学院に入学する方のための準備コース、特定の専門分野を学ぶ方のための 基礎知識や専門用語と英語を兼ね備えたプログラム、アメリカの文化や社会に触 れる経験も含めアメリカ適応のための英語研修などさまざまです。英語研修プロ グラムを選択するための一般的な情報は、独立行政法人日本学生支援機構･留学情報センターが作成している「英語研修の手引」の学校選択のポイントも参考に してください。
英語研修プログラムに参加する場合も、大学への出願と同様、できるだけ早く手続きを開始し、少なくとも始まる３カ月前には学校に入学の申し込みをする必要があります。最も多くの方が留学する夏の期間は、ビザ申請も込み合い、取得に時間を要しますので、それを見積もった早めの計画を心がけてください。
英語研修プログラムのウェブサイトには、入学のための必要事項が記載され、願書などもウェブサイト上から入手できます。英語研修に関しては、定員に達しない限り、入学願書と財政能力証明書の提出で入学が認められます。
学生（F-1）ビザで渡米し、大学へ入学する前に英語研修を受講する方は、英語研修プログラムの方から I-20を発行してもらい、最初に入学する学校である英語研修の I-20 でF-1 ビザを申請します。ビザ申請書に記入するアメリカ滞在期間は、 正規に大学で学ぶ期間も含めて記入し、ビザ申請時点で、大学からの入学許可書が送られている場合は、そのコピーも添付するとよいでしょう。ビザに記載されるのは、最初の英語研修プログラム名となりますが、渡米後、アメリカ国内で学校変更手続きを行うことで、英語研修後も滞在許可期間を延長することができます。
３．経済力
アメリカ留学に必要な経費は大学により異なりますが、往復の旅費を除いて１ 学年間（９カ月）に約１万－７万ドルかかります。それを負担できる財政証明があって初めて、大学は最終的な入学許可証を発行します。また財政証明は、ビザ申請の際にも必要です。従って、留学を実現するために、費用をどう賄うかを綿密かつ具体的に検討し、しっかりとした見通しを立ててください。
留学の必要経費は大別して、 １）往復旅費 ２） 授業料と大学に支払う諸経費（日本の大学にあるような「入学金」はあり ません） ３）教科書、文房具代 ４）部屋代、食費 ５）医療保険代 ６）雑費などがあります。
１）旅費については留学先により差がありますが、飛行機を利用するとして最 低1,000 ドル以上は見積もっておく必要があります。
２）授業料については、公立大学の場合、その州の住民以外の学生（non-resident、留学生も該当する）は、通常その州の住民（resident）より、1.5-3倍の授業料（out of state fee）を払わなければなりません。
３）以下の経費も大学によって異なり、留学先がどのような地 域か、学生寮に住むかアパートか、外食するか自炊かなど生活のしかたによって もかなり出費額が違います。
１学年間の諸経費の目安は、次の表が参考になりますが、各大学ごとの実際の必要経費は、大学のウェブサイトや大学要覧で確認してください。
なお、１学年間の諸経費には、夏期休暇中の費用が含まれていないことに注意してください。
また、部屋代・食費が毎年4-5％値上がりするのに加え、最近では授業料が大幅に値上がりしていますので、それを考慮して見積もる必要もあり ます（2012-13年平均値上げ率（大学学部課程）：私立４年制─ 4.2％、州立４年制 ─ 4.2％、州立２年制─ 5.8％）。
大学学部課程 1学年間（9カ月）の平均留学経費（2012-13) Average Estimated Undergraduate Budgets 2012-13
*In-state料金。Out-of-state(留学生含む）はこの費用の2～3倍。 |
大学院課程 1学年間の平均留学経費（2007-08年） （授業料、大学諸経費、教科書代、生活費、雑費の合計） The annual total price of attendance for full-time/full-year students (The total cost of tuition, fees, books, educational supplies, living expenses, and other education-related charges)
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1）奨学金制度
A. 日本国内で公募されている奨学金
「アメリカ留学奨学金制度一覧」を参照し、応募方法の詳細は、各奨学金団体に照会してください。これらの奨学金は、留学時期の１年以上前に締 め切られることが多いため、早め（留学の約１年半前まで）に問い合わせて情報を入手してください。また、すでに渡米してしまった人は対象外（例：フルブライト奨学金）となる場合もありますので、ご留意ください。
地方自治体によっては、住民などを対象とした海外留学助成を行っている場 合があります。詳しくは、日本学生支援機構「海外留学奨学金パンフレット」 内「地方自治体（国際交流 団体を含む）奨学金」を参照してください。
B. アメリカの大学の奨学金
奨学金の有無は、大学要覧やサイト、奨学金の参考図書で調べることができます。奨学金受給希望者は、前年度の８月-10 月頃（願書入手と同時期）に、 大学の奨学金に携わるオフィス（financial aid office）や留学生オフィス （international student office）に直接問い合わせて情報を収集してください。
■大学学部課程
財政援助(Financial Aid) は大きく“Need-based”と“Merit-based”の2 つ に分けることが出来ます。“Need-based aid”とは、経済的に困難があるとみなされる学生に対して与えられる財政援助のことを示します。“Merit aid”とは、 秀でた能力（学業成績、芸術的／身体的能力、リーダーシップなど）を有する学生に支給される財政援助を指します。
留学生に対する奨学金は、入学後に優秀な成績をおさめた学生を対象に、2年目以降に支給される“merit aid”のケースが多く、留学生が1年目から奨学金を得るのは難しいのが現状です。支給額はさまざまで、授業料が免除になる場合や、授業料と諸経費、あるいは授業料、諸経費と生活費の一部が支払われる場合などがあります。ただし、留学に必要な費用はほとんどの場合、大学からの奨学金だけでは賄えません。
大学学部課程では大学院に比べて奨学金が一般的に少ないといわれていま す。積極的に留学生を受け入れたい大学は、学部課程でも優秀な留学生に、例外的に1 年目から奨学金が支給されることがありますが、ほとんどが一部支給 （例えば、年間5000 ドルなど）で、全額支給されることは稀です。入学難易度が高い大学の中には、“need-blind admissions”（full needとも呼ばれる）といって、 財政能力（家庭の経済状況）を合否の判定材料に使用せず、合否決定後、財政援助が必要とみなされた場合には、必要に応じた財政援助が与えられるという 入学制度を設けている大学もあります。“Need-blind admissions”は、留学生に対しては適応されない大学もありますので、留意して下さい。
優れた学生スポーツ選手に対し給付される奨学金をAthletic (Sports) scholarshipsといいます。 Athletic (Sports) scholarshipsは、他の”merit aid” scholarshipsと同様に、4年間保証されるものではなく、また支給額もさまざまで、ほとんどの場合、大学からの奨学金だけでは留学費用を賄えません。 Athletic (Sports) scholarshipsの審査基準は、スポーツ能力だけでなく、学力（学業成績およびSATまたはACTスコア）なども含まれます。
■ 関連サイト
米国国務省(U.S. Department of State) EducationUSA
“AthleticScholarships”
“EdUSA Connects Sessions” → “Finance your studies”の項目下に収録されているEdUSA Connects Webinar〔オンラインセミナー（英語）〕の”Intro to Sports Scholarship”と“Sports Scholarships for International Students”を参照のこと。
National Collegiate Athletic Association (NCAA)
NCAA Eligibility Center Online
National Association of Intercollegiate Athletics (NAIA)
National Junior College Athletic Association (NJCAA)
College Coaches Online
beRecruited
■大学院課程
アメリカでは、合格した大学院から提示される財政援助案（financial package）を相互比較した上で、最終的に入学する大学院を選ぶことが一般的 です。大学院課程で支給される奨学金は、主にアシスタントシップとフェロー シップの２種類があります。
a）アシスタントシップ
専攻に関連する分野で、助手として週10～20時間程度研究や授業、事務の手伝いをし、学費援助のための報酬を得る制度のことで、３つに大別されます。
Teaching Assistant（TA）：授業の手伝いや試験の採点など教職に関連した仕事を行なう。
Research Assistant（RA）：助手として教授の研究・実験などを手伝う。
Administrative Assistant：留学生課や学事課など、大学の事務所で働く。
b）フェローシップ
プログラムによってはすべての博士課程入学者に与えられるもので、仕事内容は上記のアシスタントシップと同様の場合があります。また、修士・博士課程とも成績優秀な学生に与えられる奨学金を指すこともあります。その場合、仕事は義務付けられないことが多いようです。支給額などの詳細は、直接大学院に問い合わせてお調べください。
C. アメリカの研究所や助成団体、民間機関などによる奨学金
各奨学金の制度により、受給対象となる人物、グループ、専攻分野等が定められていたり（たとえば、ジャーナリスト、工学専攻者、留学生、日系アメリカ人など）、研究課題が特定されていたりします。これらの奨学金はいずれも、アメリカ人学生・留学生を問わず有能な学生が選考の対象となります。奨学金の概要は、参考図書で調べたり、フルブライト・ジャパンのサイトにある「アメリカ学会・分野別検索」から専門分野別協会（ professional association）などにアクセスしたりして情報を収集し、詳細は各機関へ直接問い合わせてください。
■奨学金関連英文参考図書・奨学金関連サイトについては「FAQ 奨学金について」をご参照下さい。
2）アルバイト
アメリカでアルバイトが許可されるか否か、あるいは許可される場合にどのような条件が付けられるかは、アメリカ国内での滞在資格の種類によって異なります。
学生（F-1）滞在資格保持者は、学期中週20時間以内、休暇中はフルタイムで、キャンパス内のアルバイトが認められています。ただし、アルバイトをした場合も、常にフルタイムの学生として勉学し、それなりの成績も維持しなければなりません。キャンパス外でのアルバイトは特別な許可が必要で、予期せぬ経済状況の変更や国際団体で働くなど限られた条件においてのみ可能です。
しかし、たとえ許可が下りても、アルバイトで得られる収入はわずかなものですし、学期中は週20時間までという限度がありますから、これをあてにした資金計画を立てることは非常に危険です。
また語学のハンディキャップを背負って勉強するうえ、さらにアルバイトが加わると、学業との両立が大変難しくなります。特に１年目は学業についていくだけでも大変ですから、少なくとも最初の１年間は学業に専念し、働かなくてもまかなえるだけの資金を準備しておくことが好ましいでしょう。
交流訪問者（J-1）滞在資格保持者は、キャンパス内のアルバイトは入学許可証（DS-2019）を発行したスポンサーの許可が必要です。キャンパス外での雇用は、J-1ビザ取得後に予想できない緊急かつ深刻な経済的必要性が起こった場合のみに許可されます。
3）プラクティカルトレーニング（Practical Training）／アカデミックトレーニング（Academic Training）
プラクティカルトレーニング（ practical training）やアカデミックトレーニング （academic training）は、仕事や実習を通して学生が自分の専攻分野に直接関連 した分野で、実践的な経験を積むことを目的としています。これは、あくまでも学生としての実習で、就職とは異なります。
F-1の学生の実習はプラクティカルトレーニングと呼ばれ、プログラム進行中 に行う curricular practical training（以下 CPT）と、休暇中や修了後に行う optional practical training（以下 OPT）があります。一方、 J-1の学生の実習は academic trainingと呼ばれています。
トレーニングを実施するための許可は、 F-1の学生の場合、 CPTは留学生アド バイザー（大学の指定担当官）、OPTは移民局から、 J-1の学生はプログラムスポ ンサーから得ます。
これらのトレーニング形態は、パートタイムまたはフルタイム、単位の有無、報 酬の有無等、さまざまです。 CPTが必須になっているプログラムで、留学生でも 報酬が出されている場合にはそれを受領できますが、これも留学経費のごく一部にしかならない点に留意する必要があります。
4）産学協同教育プログラム（Cooperative Education - Curricular Practical Training）
大学で一定期間勉強した後、専攻分野に関連する企業で一定期間実地訓練を受けることが必須になっているプログラムです。企業から給与を受けることができ、いわゆる「働きながら学ぶ」プログラムです。留学生にも参加資格があり、給与を受けることが移民局から許可されています。
ただし、このプログラムでも最初の９カ月は勉学に専念することが必要です。 ４年制大学で学士号を取得する場合、通常４年間かかりますが、産学協同教育プ ログラムに参加すると５年間以上かかることもあります。とはいえ、学士号取得と同時に職務経験も得られるため、就職活動などの際に、その就労経験をうまくア ピールできるとよいでしょう 。
5）就職
F-1/J-1の学生の就職は禁じられており、勉学が終了したらすみやかに帰国し なければなりません。外国人がアメリカで働くためには、就労が可能なビザ（短期 就労ビザ： H-1Bなど）を取得する必要がありますが、それらのビザの申請過程は 複雑で、しかも取得することは非常に難しいといわれています。
アメリカで就職できるのは、特殊な研究の成果が認められて研究職に就いたり、 日・英語ができた上で、専門分野に精通した特定の資格を持った人材を企業が求 めるというような具体的なケースに限られます。日本での就職情報に関して、日 本の就職情報会社や就職斡旋会社が、海外にいる日本人留学生に情報誌を送った り、就職説明会（ job fair）を日本国内だけなく海外でも開催しています。
留学と就職は目的や方法が異なります。留学後に就職を希望する場合は、どの 国（アメリカ、日本等）を拠点に、どのような職種を希望するかに応じて、事前に 情報を収集しておくことが重要です。
前述のプラクティカル／アカデミックトレーニング、産学協同教育プログラム、大学内で働きながら学ぶプログラムはいずれも留学生の立場で学業の一環として働 くもので、就職ではありません。アルバイトやプラクティカル／アカデミックトレー ニング、産学協同教育プログラム等に参加するには特別な手続きが必要です。また、それに関する規則は変更される可能性がありますので、必ず留学生アドバイザーに、留学生の身分を保持して参加できるかどうかを事前に確認してください。 。
■アメリカでの職業に関する参考図書
Occupational Outlook Handbook
■就職に関する FAQ
４．コンピュータースキル
アメリカの大学生にとって、コンピューターを使いこなす能力は必須です。従来、論文の執筆やリサーチのために使用されていたコンピューターが、今ではその使用範囲が大幅に広げられ、コンピューターなしには、学生生活をスムーズに送ることが不可能といえるほど、重要なツールになっています。
現在、ほとんどの大学では、学生に電子メールアドレスを与え、学内のお知ら せや、教授・学生とのコミュニケーションが電子メールで頻繁に行われています。 授業に使われる教材（ reading materialなど）が電子メールで発信されたり、授業のディスカッションや宿題の提出がメールを使って、あるいはウェブ上で行われたりすることもあります。また、インターネットを使っての検索は、図書室の利用と並行して、情報収集の重要な一手段となりました。
こうしたコンピューター化に伴い、大学ではさまざまな方法で学生がコンピュ ーターを活用できるようサポートしています。図書館やコンピューターセンターで、学生がコンピューターを自由に使える場を提供したり、キャンパス内で無線 LANが使用できるシステムになってきています。加えて、コンピューターの使い方を教えてくれるオリエンテーションも開催されています。また、自宅にいても、 コンピューター、モデム、ソフト、電話回線があれば、24時間いつでも大学の図書館やインターネットにアクセスできたり、寮によっては、すでに電話とは別に専用 回線が引かれているところもあります。
しかし、せっかくこのようなサービスが提供されていても、留学してからコンピ ューター能力を身に付けるのでは、実際に授業を遂行する上で支障をきたしかねません。ブラインドタッチ（キーボードを見ずに両手で入力すること）ができ、コ ンピューターを用いて、論文が書け、リサーチができ、電子メールやインターネッ トを使いこなせるといった最低限の能力を、事前に備えておくことが、アメリカ留学に必要な条件のひとつといえるでしょう。
５．その他の条件
「適性能力テスト」のところでも述べているように、アメリカの大学の合否はテス トの点数のみではなく、さまざまな出願書類を通じて総合的に判断されますので、 数字では表せない要素によって評価があがることもあります。出願の際には、 GPAやテストスコアなどが低い場合でも、下記のような要素や、そのほかアメリ カで勉強していく上での強みとなる点を、人物評価として推薦状やエッセイ等 （「推薦状」 「エッセイ」参照）でアピールすることができます。
・潜在的な資質、人間性、リーダーシップ能力
・目的意識、問題意識、将来展望
・課外活動や地域活動などの過去の経験
・学術活動や職業経験などの経歴
■ 関連サイト
College Board
“College Planning - Extracurriculars Matter ? To You and to Colleges”
“Volunteering: How Helping Others Helps You”
National Association for College Admission Counseling
“ Choosing High School Activities Wisely”
６．留学の適性・考慮すべき点
留学にあたっては、前述の必要条件のほかにも、適性や考慮すべき点がいくつかあります。
言語、風俗、習慣等の文化や行動様式の異なるアメリカの社会で、学問的にも社会的にも異文化適応できるように心身ともに健康であることも大切です。アメ リカの大学・大学院では、厳しい勉強に耐えうる強靭な精神力と体力が求められますので、自分自身に留学の適性があるかどうかについては、事前に十分検討してください。
また、留学することで、家族、学校、勤務先など、現在の生活環境の中での支障がないか、将来（留学後）の進路や就職など、長期的視野での将来展望も、留学を考えると同時に考慮しておくべき課題です。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
どんな方法？と思うのであれば、こちらのページが役立つかもしれません。
→ あなたの留学の悩みを解決！ヒミツの裏技アメリカ留学方法
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