『なぜ日本の大学生は、世界でいちばん勉強しないのか？』 という本が出版されています。
この著者は大学生の就職活動との関連性について記事を書いています。
そもそも、大学には勉強をするために入学するものなので、
就職活動を絡めた以下の論争がでないと、大学生が勉強しないと
いうのはアメリカの大学を卒業した僕からすると、
本末転倒の感がいなめません。
これからますますグローバル化が進みます。
世界のスタンダードと言ってもいい、アメリカの大学で教育を受け、
英語、ＩＴ（コンピューター）、財務・会計の知識を得れば、
たとえ卒業時に就活の時期がずれていても、
就職には困らない時代がすぐやってきます。
最初からアメリカの大学に留学してみてはどうでしょうか。
入学が簡単なので、厳しい受験勉強をして高校生活を
無駄に費やす必要がなくなります。
留学というと留学費用がない、英語力などTOEFLスコアが足りない、
就職活動の悩み、などいろいろありますが、
それらが一気に解決できる方法があるとしたら、
どうですか？
どんな方法？と思うのであれば、こちらのページが役立つかもしれません。
→ あなたの留学の悩みを解決！ヒミツの裏技アメリカ留学方法
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（以下、抜粋）
学生が学業に力を入れるには大手企業の協力が絶対条件。
この流れを作るためには、企業、それも社会的な影響が大きい大手企業が成績を活用しはじめる動きがどうしても必要です。
私自身も大手企業の人事責任者にこの流れを説明し、協力を要請し続けてきました。
大学生が学業に力を入れることが報われるような社会にすることに賛同いただき、協力を約束してくれる方もおられます。
しかし、自社の採用のメリットが高くないということで、協力したくないというような人事責任者の方も多くおられることのも事実です。
しかし、大学生が学業に、大学教員が教育に力を入れても報われない構造を残したままで、
無駄の多い就活の問題も、大学教育のレベル低下の問題も解決するはずはありません。
例えば、就職活動の開始時期だけを変更しても、大学生が学業に力を入れるでしょうか？
過去もそうだったように大手企業を中心に、水面下での採用活動が横行し、そして徐々に選考時期が早くなることは目に見えています。
大学生が学業に、大学教員が教育に力を入れることが報われる環境を作ることは、社会としての環境基盤の整理です。
この基盤環境が整理されてはじめて、大学、大学教員、企業、学生がそれぞれの価値観や考えで行動することが、社会にとってもプラスの方向につながるのです。
繰り返しになりますが、それにはまず、企業が成績を採用活動の参考にすることが絶対条件です。
しかし、企業が行動しやすくする、また大学教員が今まであまり気にしてこなかった評価を厳正にしやすくするなどのために、政治が動くことも必要です。
デフレスパイラルの解決も、政治によるリーダーシップが必要だったのと同じように、大学教育と就職活動の「負のスパイラル」を解決し、大学生が学業に、大学教員が教育に力を入れることが報われる環境を整えるためにも、政治にリーダーシップをとっていただきたいと思います。
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