経営学は、アメリカがビジネススクール発祥の地であるためか、留学生の間で最も人気の高い専攻分野で、特に修士課程(Master’s)においては留学生全体の32.6％を占めています（出典：Open Doors 2008, IIE）。
日本においても専門職養成への必要性が徐々に叫ばれるようになり、平成15年度より専門職系大学院（法曹、ビジネス、公共政策など）が開設されました。
しかしながら、欧米と比較してプログラムの数はまだ少ないのが現状です。
ビジネススクールへの関心を示す指標として用いられるＧＭＡＴ (Graduate Management Admission Test) の受験者数を見ると、2002年以降、日本人のGMAT受験者数は減少傾向にあります。日本人のGMAT受験者の約8割(2008年)はアメリカのビジネススクールにGMATスコアを送っているという統計から、他国のビジネススクールと比較して、アメリカのビジネススクールに人気があることがうかがえます。
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●2. 経営大学院
アメリカにおいて、経営大学院（ビジネススクール）が誕生したのは、アメリカ資本主義経済が実践的経営教育の必要性に迫られるようになった２０世紀初頭でした。
その後、企業の巨大化や経営学の発展に伴い、ビジネススクールは１９２０-３０年代に米国内で爆発的に増加しましたが、ＭＢＡ教育が「ビジネスエリート」への登竜門として見なされ、本格的に普及し始めたのは、企業の多国籍化やビジネスシステムの統合が進んだ１９６０年以降といわれています。
全米のビジネススクールは、１９７４年に約３７０校だったものが、2006年には約１０５０校まで増えています。そのうち、ＡＡＣＳＢ（American Assembly of Collegiate Schools of Business）という認定団体の専門認定を受けているのは、４６４校(２００９年９月現在)です。
又、ＭＢＡ取得者数も１９７３年の約３万人から、２００６年には約１５万人と増加しています。
出典：Digest of Education Statistics 2008, National Center for Education Statistics
ビジネススクールへの関心は、アメリカの経済状況と関係があると言われています。不況下には、不況による解雇者が再びビジネススクールに戻り、より専門的な勉強を志す傾向があると言われています。
A. MBA（Master of Business Administration）
MBAとは、経営学修士号（Master of Business Administration）を指し、それを取得するには、プロフェッショナルスクール（Professional School）と呼ばれる実践教育専門の大学院のビジネススクール（Business School）で１年ないし２年間学びます。 研究に重点を置く一般の大学院（Graduate School）と違って、プロフェッショナルスクールは社会で即戦力となる専門家（Professionals）を養成する役割を担っており、 ビジネスの他には、医学、法律、建築などの分野があります。
経営大学院（ビジネススクール）の場合は、経営管理学の理論と実践を学ぶことで、めまぐるしく変化する経済環境に効率的に対処できる、優れた経営管理能力を備えた、管理職の養成を目的としています。MBAは経営学修士の総称のように言われていますが、経営学修士がすべてMBAタイプの学位というわけではなく（参照：E. MBA以外のビジネスプログラム）、又MBAタイプの学位であっても大学により学位名が異なることがありますので、名称だけで判断しないことが必要です。
B. カリキュラム
MBAを取得する為には、プログラムにより、３６～６０単位を修了することが必要です。留学生は必ずフルタイムで学ぶことが要求されますので、一般に取得には約２年間かかりますが、必要単位数により期間が異なることがあります。ビジネススクールの授業は、必ずしも日中ではなく、フルタイムで仕事を持つ人達が授業をとり易いように、夕方から始まるところも数多くあります。カリキュラムは、"Core" （ビジネスの基本となる分野）、"Concentration" （個人の興味を更に深く学ぶ分野）と"Elective"（選択分野）の３分野に分かれます。
授業は Coreの必須科目を１年目に、Concentration や Elective と呼ばれる選択科目を２年目に、必要単位数取ることになります。Core やConcentration では、Accounting 、Finance、 Marketing、 Operations Research、 Human Resource Managementなどの基礎科目を、Elective では個人の専門、興味に沿ってより専門的な科目を選択します。これは、幅広い基礎学習の上に特定の専門分野を学ばせようというカリキュラムで、広い視野をもちつつ、専門分野にも強い経営者を養成することを目的としています。更に、インターンシップなどの実習を取り入れている大学もあります。
ビジネススクールでは、General Manager の養成か、経営の Specialist養成かのどちらかを主眼にしているところが多く、それぞれの特徴は、履修科目の取り方に現われています。最近の分野としては、Entrepreneurship, Management technology, Risk/Role management, Business negotiations などが注目されています。
Business Administration /Management の主な専門分野は下記の通りです。
●MAJOR SUBFIELDS
| Accounting Business Economics Entrepreneurial Studies Finace Human Resources Management Industrial Administration Insurance International Business Marketing | Organizational Behavior Production/Operations Management Not-for-profit/Non-profit Management Quantitative Analysis Real Estate Taxation Telecommunications Management Management Information System |
Arts Administration
Health Care Administration
Hotel Administration
Labor and Industrial Administration
(Excerpted from Field of Study Guidelines for Foreign Graduate Students by IIE)
C. 教授法
カリキュラムと同様に、教授法も各校により異なります。代表的な教授法は、実践応用主体のアプローチ（Case Method）と理論中心のアプローチ（Lecture Method）で、それぞれの教授法を代表するビジネススクールはよく知られている通りです。（例：ハーバード大学 VS シカゴ大学） しかし、実際は両方の教授法を取り入れている折衷型（Eclectic Method）がほとんどです。
実践応用主体の教授法では、学生同志のロールプレイ（role-play）や、ケースと呼ばれる事例をまとめた大量の教材を、討論中心に分析していくことにより各自の判断力を磨くケーススタデイ（case-study）方式や、小人数制をとる演習（seminar）方式が多いようです。又、現役のビジネスリーダーを講演に招いたり、インターンシップを行なうことにより実経験を積ませたり（field-study方式）、常に実社会との相互対話を基調としています。
一方、理論中心の教授法では、ビジネス運営を支える学問分野や基礎研究に裏打ちされた理論・法則を軸に、ビジネスの基本構成を様々な分野に渡って理解することが求められます。従って、講義（レクチャー）形式を取ることが多く、コンピューターシミュレーションを伴ったDecision Management Game（simulation方式）などが使われます。
MBAプログラムの経営管理教育は、常に実社会からの要求や傾向に敏感に対応することが求められています。従って、絶え間ない批判に応えて、特定の教授法で有名な大学であっても、カリキュラムや教授法が変わったり、著名教授が大学間で移動したり、又現役のビジネスマンが授業を担当する例もしばしば見られます。最近では地域の会社と提携して、コンサルトグループを作り、学生に実際のビジネスの体験をさせて、実績を上げている大学もあります。又、ビジネスのグローバル化に伴って、海外で一定期間、実習を行う大学も増えています。
D. Joint Degree Program
MBAプログラムの中には、MBAと他の専門分野の学位を３～４年で同時に取得出来る、"Joint Degree" プログラムを設けている大学があります。一般に、法律（Law）、工学（Engineering）、福祉（Social Work）、医療経営（Healthcare administration）、科学技術（Technology）、国際学（International studies）、公共政策（Public policy）等の分野との合同プログラムが多いようです。
又、多くの大学で、他大学のコースを必須単位の一部として取ることができるオプションを設けており、学生は様々な学習機会を利用できるようになっています。Joint Degree プログラムは 二つの学位取得の為に集中して学ぶ訳ですから、非常に厳しいことはいうまでもありませんが、興味がある場合は、どの大学がどの様なプログラムを提供しているか、どの位期間がかかるか等を、参考図書、大学のウェブサイト等で良く調べておくと良いでしょう。
入学審査には、ビジネススクールと、（例えば）ロースクールに同時に出願し、それぞれ手続をすすめなければなりませんので、出願手続の負担は重くなります。
E. MBA以外のビジネスプログラム
(１) International Business Program
MBAプログラムは、基本的にアメリカ国内企業の経営・管理教育を目的として始められました。従って、大学によってはInternational Businessのコースを持たないところもあります。しかし、近年の企業の国際化、多国籍化を反映して、多くの大学がInternational Businessのコースを取り入れ始めています。又、International Business専門にプログラムを組み、International Business の修士号を出している大学もあります。（例：MIM／Master of International Management、MIB／Master of International Business）
(２) Other Master's Program in Business Related Fields
経営学修士の中には、MBAとは別に、大学院レベルでMSAcc / MSAccty（Master of Science in Accounting）やMSF（Master of Science in Finance）、MSBA（Master of Science in Business Administration）やMSMarket（Master of Science in Marketing）など、Businessに関係する特定専門分野で学位を出しているプログラムがあります。
その場合、広い分野を網羅するMBAプログラムと違って、特定分野をより深く専門的に学ぶことが要求されます。従って、カリキュラムやプログラム内容はもちろん、入学資格（admission requirement）も一般のビジネススクールと異なるところが多いので（例：GMATの代わりにGREを要求等）、大学選択時に注意が必要でしょう。
(３) Executive MBA Program (EMBA)
全米のMBAプログラムの中で、２００以上の大学がExecutive MBA Programを備えています。これは、既に職務経験を積んでいる中堅幹部を対象にしているため、従来のMBAプログラムと違って、週末や夜間コースを主体にパートタイム向けに組まれています。企業に費用を負担してもらって参加する現役のアメリカ人中堅幹部が殆どです。カリキュラム等は、基本的にMBAプログラムに添っていますが、必要単位数、プログラム構成等が、参加者の職務経験に応じて既成のMBAプログラムと異なってくる場合もあります。なお、留学生は、フルタイムの学生でないと学生ビザ（Ｆ－１）がおりないため、一般的には応募出来ません。
(４) Executive Development Program
ビジネススクールには、現役の企業幹部を対象にした短期のプログラムがあります。これは、特別な集中プログラムで、期間も通常1～2週間と短いものとなっています。全米２００校以上が様々なExecutive Programを開講し、企業や幹部のニーズに合わせてカリキュラムが組まれたりします。従って、コース内容や参加基準については、各大学で異なりますので直接各大学のウェブサイトで調べると良いでしょう。又、日本から参加する場合は、どの種類のビザで渡米するか等を必ず大学側に問い合わせる必要があります。
F. ＤＢＡ（Doctor of Business Administration）
DBAとは、経営学博士（Doctor of Business Administration）を指し、約１３０の大学がDBA かPh.D.の経営学博士課程を備えています。DBAまで進むのは、大学レベルで教鞭をとるFacultyを目指す人か、ビジネスの特定分野で研究を目的とする人が多く、博士課程まで進む人はごくわずかで、１９９４年には１２００人しか学位を取得していません。
●3. 日本から留学する場合の注意
A. ビジネススクール留学の資格と条件
ビジネススクールに入学するために、一般的に必要とされているのは、学士号（専攻は問われない）、大学での成績（GPA）以外に、GMAT(*)、小論文(essay)、推薦状、TOEFL、職務経験(**)、個人の資質(***)、面接(interview）などです。
（*）GMAT: 最近では、GREをGMATの代わりに認める大学も増えています。
（**）職務経験：一般に３年以上の実務経験を要求しているところが多いようです。しかし、大学によっては、一般職ではなく専門職以上の経験を要求するところや、少数ですが職歴を要求しないところもあります。又、卒業して４～５年以上の場合は、GPAよりも実務経験の中身の方が重要視されるといわれます。
（***）個人の資質：エッセイや推薦状、インタビュー等で、本人の経営幹部候補としての能力や資質が問われます。その際、英語能力や文章力、及びリーダーシップ能力等も評価対象になります。実際に入学許可（admission）の審査は、本人の学力、職務経験、個人的資質の３点に基づいて総合的判断が下されます。
従って、GPA、 TOEFL 、GMATのスコアは、良ければ良い程有利であるのはもちろんですが、何点あれば合格といった類のものではなく、点数のみに基づいて入学が許可されるものではないということを心得ておく必要があるでしょう。
特に、エッセイと自己表現能力（英語力）の重要性は強調してもし過ぎることはありません。
B. 学校選択の方法
MBA留学に関しては、日本でも比較的多くの本が出版されています。大学選択に際しては、（１）自分の目的やバックグラウンドをよく見極めた上で、（２）の点について、最新の情報を元に良く調査し、比較・検討して選ぶと良いでしょう。
(1) 個人の目的（academic/personal goals）、学力、英語力、職歴、経済状況、個人の性格（personality）・資質（quality and potentials）、留学後の進路、家庭状況
(2) 学費、教育内容、教育方針、専攻、教授法、カリキュラムの幅、選択科目の柔軟性、卒業必須在学期間、プログラムの学生数、教授陣、教育環境・施設、留学生の比率、学生に対するサービス、卒業生の就職先、Networking（同窓会）、 School Journal、ランキング（★）
下記、ランキングのところでも触れていますが、著名であるというだけで選択することは大きな危険性をはらんでいます。なぜなら、いかに優れたプログラムであっても、個人の目的にあっていない場合は、個人の性格や資質にそぐわない場合があるからです。
★ランキング
ビジネススクールのランキングはアメリカの雑誌、“Newsweek”や“U.S. News &World Report”等で毎年発表されます。このようなランキングは、志願者の最も気になることの一つかも知れません。確かに、就職を考える場合や企業派遣の場合など、ビジネススクールの社会的評価は重要な要素です。
しかし、日本の大学入試に見られるような偏差値による序列とランキングを混同してしまうのは危険です。どのようなランキングも主観的なもので、誰が、何を基準に、どのような目的でランク付をしているのかを念頭に置いておく必要があるでしょう。ランキングの落し穴は、それが個人のニーズを反映している、いないに関わらず、しばしば一人歩きしてしまう点と、ランキングで１０００もある多種多様なプログラムを語ることは出来ないという点です。
志願者がそれぞれ異なる個性と目的を持つように、各プログラムが独自の多様性を持つ多様なアメリカの高等教育では、わずかなランキングだけで絶対的な大学の判断基準にはなりえませんし、全ての人にあてはまるプログラムも存在しないといわれます。
大切なことは、一部のランキングや人の意見だけで決めるのでは無く、プログラムの特性、内容等が自分にとって適切であるかを自分自身で責任を持って調べ、判断しようという姿勢です。従ってランキングをみる際は、どのランキングが一番良いかではなく、その評価が自分にとって適切なものかどうかを見るように心がけましょう。
C. 出願手続き
細かい出願手続きに関しては、必ず各大学の最新のカタログと願書を取り寄せたり、大学のホームページを見てその指示に従って下さい。
出願に関する注意：
(1) 締め切り日
大学毎に決められていますので、必ず全ての書類が締め切り日前に到着することが重要です。
特に、競争率の高い著名校の中には、かなり早く締め切るところがあり、優秀な志願者であっても、時期を逸すると入学許可を貰えないことがあります。
「出願は早ければ早いほど良い」ということは、全ての留学にあてはまり、早めにテストを受けておく等、締め切り日に基づいた手続きが必要です。但し、大学によっては交渉可能な場合もありますので、間に合わない場合も、諦める前に直接問い合わせてみると良いでしょう。
(2) GMAT受験
(3) 書類送付
各大学により、エッセイの題目や書類送付の方法等について、それぞれ異なる細かい指示が出ますので、注意して従ってください。尚、アメリカでは全ての書類はタイプされることが常識になっています。 最近はオンライン（コンピューター）で出願（または必用書類をダウンロード）する大学が増えています。"Grad Advantage", "College Edge Web Apps for Business School" などのオンライン出願サービスを使う大学がありますので、志望校のウェブサイトで調べたり、直接問い合わせると良いでしょう。
(4) 小論文（essay）
ビジネススクール出願において、エッセイの果たす役割は非常に大きいと言われています。日本人の場合は、似たような経歴・資格の候補者が多いため、個人の全体像を表現する手段として、エッセイ、及び推薦状は、極めて重要です。エッセイの場合、必ず本人が作成しなくてはならないことは勿論ですが、英語能力、文章構成力も同時に評価されますので、文法・スペルミス等がないように入念なチェックが必要です。
自らをアピールする時に、ビジネススクールがどんな学生を求めるているのかを考えてみるとよいでしょう。大学側は、その学生を入学させることで生まれるプログラムへの“貢献度”を期待している訳ですから、どんな題目であれエッセイは、自己と共に、ビジネススクールへの貢献度をアピールする機会であると考えて準備しましょう。
(5) 推薦状（letter of recommendation）
応募者の資質を第三者が客観的に見るという点で、推薦状は非常に重要です。
大学により、推薦者を限定するところもありますが、一般に、約３通（職場関係１通、大学関係１通、その他１通）必要とされます。
個人の全体像を見るうえで、大学側の基本的なチェックポイントは、
１）個人の過去の業績（achievement）２）リーダーシップ能力（leadership ability）３）独自性・創造性（creativity）の３点だといわれます。この３点を推薦者にも理解してもらい、推薦状を依頼すると良いでしょう。又、推薦者には予め自分の留学計画と目的を良く説明し、理解しておいてもらうべきであることは、言うまでもありません。
(6) 面接（interview）
ビジネススクールによっては、面接を入学審査の要件に加えるところもあります。主に出願者の英会話力やパーソナリティを直に確認することが目的とされますが、海外からの出願者には、現地（例えば日本）で実施する場合もありますし、国際電話で行なうこともあります。内容や方法もさまざまです。書類上では伝わらないことを知ってもらう良い機会と考えて、積極的に取り組みましょう。
(7) 大学訪問 (campus visit)
最近では、個人の休暇を利用して、アメリカの大学訪問をする方もいらっしゃいます。大学訪問には、必ず事前に予約(appointment)をとることをお勧めします。幾つかの大学を実際に訪問し、入学事務局（admissions office)、留学生センター（International center)の担当者と話し、可能であれば授業の見学等ができれば、大学選択の際にとても役立つでしょう。また、出願時であれば、入学事務局に事前に連絡して交渉すれば、場合によっては面接をしてくれることがあるかもしれません。
尚、大学訪問の際には、日本的に説明してもらうのを待つのではなく、自分が何を知りたいかをこちからから積極的に質問しましょう。
いずれにしても、実際に大学を訪問する機会は、出願者にとっても大学にとってもお互いをより良く知ることができるので有益ですが、時間も費用もかかりますので、事前に良く計画しましょう。
●4. 終わりに
企業派遣であれ私費留学であれ、ビジネススクールからの入学許可が下りたということは、個人の資質がビジネススクール側の求める人材に相当したということで、大学側は学生からの「貢献」を期待しています。それに応えられる自らイニシアチブのとれる積極的な姿勢が、ビジネススクールに留学する者の持つ必須条件といえるでしょう。
世界同時不況が起こるなど、社会のあらゆる面でグローバル化が進む現代では、先を読む卓越した能力が個人に求められています。様々なブームを経て、MBAは、単にビジネスエリートを保障するものでも高収入を約束する資格でもなくなりましたが、知識・経験の面で、短期間で個人の能力開発を促す優れた鍛錬の場であることに変わりはないでしょう。
●5 ビジネススクールに関する情報源
Ａ. 参考図書B. MBA Pathfinder
GMACのウェブサイトからMBA Programsの検索ができます。プログラムの地域、種類、専攻分野、期間などを基準にしたプログラム選択が可能です。
C. MBA Touｒ
D. インターネットによる情報収集
EducationUSA Connections Journal (Jan. 2010) "Business Education in the USA"
F. その他の情報収集
上記の情報源以外にも、
１）日本にある同窓会に連絡して卒業生に話を聞く、
２）転職希望会社の人事担当者に会って話を聞く、
３）予約を取って大学訪問を行い、実際に学生や教授と話をする等の方法があります。
様々な角度から豊富な情報を集めることによって、より良い判断に繋げていくことが望ましいでしょう。
